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新型コロナウイルスの感染拡大がやまず、五輪開催へ懐疑論は広まるばかりだが、今夏の開催は揺るがないことを強調した。
内閣官房は「そのような事実は全くございません」とコメントを発表し、報道内容を否定した。
五輪開催をめぐっては海外で懐疑論が相次ぎ、日本の世論調査でも「中止すべき」との声が大きくなっている。
開催の可否を握るとされているのが、日本を含む世界のワクチン接種状況だ。
一方、開催中止の可能性に触れたニューヨーク・タイムズの記事について加藤勝信官房長官は「いちマスコミの記事。一つ一つコメントは元々する立場ではありません」。
延期が決まった2020年3月24日以降の、IOC側の会見や各社インタビューでの発言を時系列で振り返る。
海外メディアは、東京オリンピックの開催への厳しい見通しを報じている。菅首相や森喜朗会長らは開催への意欲を示しているが...。
新型コロナの感染拡大で「第二次世界大戦以来初めてオリンピックをキャンセルすることを余儀なくされる可能性がある」と指摘しました。
菅首相は2020年12月に開かれたシンポジウムでも「人類がウイルスに打ち勝った証として東京で開催する決意だ」と話していた。
東京オリパラで演出チームが解散。ケラリーノ・サンドロヴィッチさん、小林賢太郎さんもその任を離れることとなった。
