2020年東京五輪・パラリンピックにむけての新国立競技場建設問題にエンブレム問題。いずれも白紙撤回という異常事態が続く。
これまで上から目線で「ホントにあの国に開催できるの？」「今頃慌てて工事しちゃって...間に合うの？」なんて、開催国の準備遅れを心配してきた「先進国・日本」に、ブーメランが返ってきてしまった。
この混乱、どこから生まれてきているのか？
そもそも、オリンピック開催とは誰のための、何のための取り組みなのか？社会にとってスポーツとは、いったいどんな意義を持つ？多額の税金を使って行う意味が、経済活性化以外にはたしてあるのか...？
と、誰もが問い直し始めたこの時期、この問題を考える材料が詰まった本が世に出た。
著者は「女三四郎」こと元柔道女子世界チャンピオン・ソウルオリンピック銅メダリスト、日本オリンピック委員会(JOC)理事の山口香氏。私自身、本作りに参加した一人として、山口氏に著作を通して訴えたいことを聞いた。
「女三四郎」こと元柔道女子世界チャンピオン・ソウルオリンピック銅メダリスト、日本オリンピック委員会(JOC)理事の山口香氏
――山口さんは「東京オリンピックの競技大会組織委員長にスポーツ界から人材を出すことができなかった点を反省すべき」とこの本の中で語っていますが。
山口：日本国民みんなが「ああ、あの人なら」とイメージできるようなリーダーを、スポーツ界から出すことができなかったわけですから、反省すべき点は多いと思います。
東京五輪そのものについても、どんな大会にしたいのか、というコンセプトが具体的に描けていない。組織委員長には森元首相が就き、重鎮ではあるけれども、それが故に周りが忖度しすぎてオープンな議論が見えてきません。現場の人がそれぞれ頑張っているのは当然ですが、チームとしては機能しておらず、責任の所在がはっきりしません。
もし、スポーツというものが大きな意味で「人を育てる」ための取り組みだとすれば、国をあげての大イベントの舞台に、その成果としてリーダーとなる人材を輩出できなかった事実をスポーツ界は受け止め、これからの課題とすべきだと思います。
――オリンピックの運営責任者を元スポーツ選手が担うことは重責すぎる、という意見も一部にありますが？
山口：2012年のロンドンオリンピックを振り返ってみてください。組織委員会会長に元陸上金メダリストのセバスチャン・コー氏が就任し、「次世代に息吹を」とスローガンを掲げました。日本ではあまり報道されませんでしたが、環境に配慮し温室効果ガスの総排出量を計測し、地域再生の視点も盛り込み、オリンピック用の施設や敷地についても後々までその価値が持続し活用できるような細かい配慮を重ねたのです。
その意味で、ロンドン五輪は元メダリストによる優れたリーダーシップが発揮され、独自性をもった大会として成功しました。彼の演説にはスポーツの力を感じることができましたし、だからこそ多くの人が賛同したのだと思います。
――組織のゴタゴタということでいえば、山口さんの所属する柔道界も体罰・暴力が社会問題化し、全日本柔道連盟という組織のあり方が厳しく問われましたね。
山口：言ってみれば、あの全日本柔道連盟のゴタゴタは、一足先に露呈した事例であって、今の五輪組織委員会をめぐる事態と問題の構図は似ている、と思います。
柔道の場合、全柔連という組織に第三者委員会の調査が入り、女性理事の登用、暴力根絶といった改革が提言されました。詳細は本書に記しましたが新体制になると女性理事が一気に4名に増え、選手の活躍という意味でも良い変化が生まれてきています。例えば先月カザフスタンで開催された世界柔道では17個のメダルをとることができた。柔道は苦しい自己改革を通じながら、何とか再生の第一歩を踏み出しつつあります。
つまり、「悪習や因習は見ぬふりをせずに変えなければならない」ということ。そして、「改革には必ず苦しみがともなう」ということです。
――全柔連の経験から考えて、東京五輪をめぐる混乱を、新しいスポーツ文化を生み出すチャンスにできると思いますか？
山口：可能性はある、と思います。一連のゴタゴタで恥をさらし、世界から「日本がこんな国だとは思わなかった」と呆れられていますが、日本人自身が現実を直視し、変化していくための貴重な機会にしなければなりません。そのためにも、スポーツの力をもっと社会が生かすべきです。
私はスポーツ選手や競技へのメリットだけを念頭に置いて言っているのではありません。日本は、「国家戦略」としてスポーツ立国を目指すことを宣言しています。国民の税金を投入して国際競技力を強化している。だとすれば、トップアスリートという人材は「社会の公共的な資源」であり、みんなのお金をかけて磨いた才能、伸ばした力なのです。ですから、競技引退後にその力をまた社会へと還元し活用していくのは、自然な流れではないでしょうか。
「トップアスリートという人材は『社会の公共的な資源』であり、その力を社会が活用しなければ」と山口氏は言う
――スポーツにしかできないこと、社会の中で発揮されるべき力とは何でしょう？
山口：世界でトップを競うアスリートには独特の輝きやパワーがあり、そのピュアな力が他者に影響を与えます。例えば東日本大震災の直後、なでしこジャパンがＷ杯で世界一になって日本中が勇気付けられた事例のように。
人を力づけたり慰めたり、人間のすばらしさや可能性を表現するツールになりうる。グローバル時代の中で競い合うということではビジネスのヒントやモチベーションを高める方法も引き出せる。スポーツの力は使いようによって、日本社会を活性化する「社会的資源」になるのです。
――では『残念なメダリスト』というこの本のタイトルが示していることは？
山口：本来ならば、そうした力をメダリスト、アスリートたちが社会の中で存分に発揮して欲しいのですが、残念ながら十分とは言えません。本人、指導者、親などがスポーツの意味や役割を理解し、努力をする必要があります。また受け皿としての社会も変わる必要があります。この本には「残念なメダリストを増やしてはいけない」という警告の意味あいが込められています。
――山口さんが考える、2020年東京五輪の目指すべき方向性は？
山口：やはり日本独自のスポーツ文化を創り、根付かせていくこと。明治時代、日本で最初にオリンピック招致活動に取り組んだ人をご存じでしょうか？講道館柔道の創始者、「柔道の父」嘉納治五郎でした。その努力が実を結び、1940年に東京でオリンピックを開催することが決まったのですが、残念ながら世界大戦の影響で幻に終わりました。
嘉納はそのオリンピックに対して「西洋生まれのスポーツ文化に『精力善用・自他共栄』という日本の精神性を合体させること」を構想していたのではと考えています。私の言葉で言い換えれば、「スポーツで培ったさまざまな力を、他者や社会のために使う」ということ。70年以上が経過しましたが、嘉納が目指した理念はいまだ達成されていない。2020年東京オリンピック・パラリンピックで目指すべき方向性は、日本だからこそできる「スポーツ文化」の創造にあるのではないでしょうか。