「なんだ、この馬鹿げたタイトルは」と思っても、是非、最後まで読んでいただきたい。
パチンコと売春は法律上では違法とされているが、実際にはグレーゾーンとして扱われ、立派な産業になっている。
誰しもが一度は、「パチンコと売春（ソープランド）って、違法じゃないの？」と、疑問に思ったことがあるだろう。
なぜパチンコとソープランドが公然と営業できているかというと、あの、屁理屈坊主として有名な一休さんでも首をかしげてしまうであろう屁理屈を利用しているからである。
パチンコ店では、三点方式という天才的な発想で法律の手から逃れている。
1、客が出玉をパチンコホールで景品に交換する。
2、パチンコホールの隣になぜか景品交換所があり、なぜか景品を現金で買い取ってくれる。
3、景品交換所が買い取ったはずの景品を、なぜか景品問屋が買い取り、それをパチンコホールに卸す。
この一連の行為において、それぞれが独立しているという理由で法律の手から逃れている。
パチンコ店では、毎日、毎時間、このように常識では考えられない奇跡を起こしている、世界一のパワースポットなのである。というのは冗談で、とても緻密な理論に基づき、法の抜け穴を利用し営業しているのである。
ソープランドも似たようなもので、お店は個室付きの浴室を貸しているだけという建前で、入浴補助の女性が個室の中で、一度も会ったこともない、ただ入浴しに来ただけの男性客に一目ぼれし、自分の性欲を抑えることができなくなり、男性客と性行為に及び、自由恋愛であるにも関わらず、男性が女性にサービス料を渡すという、自由恋愛とは一体何なのかと考えさせられる理論を駆使し法から逃れている。
なぜ私がこれらを合法化せよと述べているのかというと。
今更違法だと言って取り締まることは、現実的に不可能であり、仮にできたとしても、多くの人の雇用を奪ってしまうことになる。それならば、合法化し、パチンコと売春に対し新たな税を課したほうが、非常に合理的である。
パチンコでは、客が出玉を換金するときに高額な税率の税金を掛けるべきである。
そんなに税金が高かったら、誰も店に来ないだろうと思うかもしれないが。そんなの心配無用である。何かに取り憑かれたように、球を弾く彼らが、税金を理由に右手を回すのを止めるはずがない。世の中には、生活保護費をパチンコにつぎ込んでいる人までいるのだから。
売春では、行政からの認可制とし、売春を行ってよい場所および年齢を制限し、月に1度の健康診断、コンドームの着用義務などの条件を定め、行政の管理下に置くべきである。そして、反社会的勢力との繋がりが強いとされる風俗産業から彼らを追い出し、彼らの資金源を断ち、弱体化させ、政府がきちんと税金を徴収する代わりに彼女らの自由と権利を守るのである。
このように、パチンコと売春を合法化することには、とても多くのメリットがあるのである。
今回述べた以外にも、まだまだたくさんのグレーゾーンが存在している。
安倍政権は善良な国民からばかり、税金を取るのではなく、もっと取るべき所から税金を取るべきである。
そして、本当に物価上昇率2%を目指すならば、今すぐに消費税を5%へ減税すべきである。