『ハフィントンポスト』が掲載していた「TOEICを条件にする求人割合が減少 英語力以外に企業が求めるものとは？」という記事が興味深かったのでこれについて少し。
１ 記事の紹介
「『グローバル化』が叫ばれている」にもかかわらず、「転職サービス『DODA（デューダ）』を運営する人材会社インテリジェンスが、働き手に英語力を求める求人情報の割合を調べたところ、2011年をピークに増加傾向に歯止めがかかったことがわかった」という記事です。
具体的には「2011年までは英語力が必要な求人の割合は上昇し続けたが、2012年はやや減少し、2013年5月末現在はほぼ横ばいになっている」そうです。
この理由として「『DODA（デューダ）』は、転職市場が拡大し、英語力を必要とする求人よりもその他の求人が増加していることや、最近は、英語力は入社後の研修や自力の学習でも身につけられるので、それよりも、熱意や人物面での評価や、英語力以外のスキルを重用視する企業が増えていることを上げている」そうです。
２ 語学力
確かに語学力は無いよりあった方が良いのは間違いありませんが、私が留学していた中国では語学は「道具」という発想が強く（言語道具説）、正直私もかなりの影響を受けております（中国における英語教育の「弊害」指摘）。
外国語で自分の本当に言いたいことを相手に伝えるのはかなり難しい話ですが、一口で外国語ができるといってもどの程度のレベルが要求されるかという話があります。
日常会話ができ現地で生活できる程度でよいのか、ビジネスの交渉ができないと困るのか、契約書を作成できるレベルまで求めるかによって、必要とされる語学レベルは全く異なってきます（特別な自分）。
実際、契約がからむときなどは最後は専門家を使うしかないのが現実でしょうが、会社がどれだけ外部に発注する余力があるかによっても要求されるレベルというのは全く違ってくるかと思います。
３ 即戦力
それに企業が即戦力とか、語学のできる人を求めるのは、自分の会社でそうした人材を育成する余力がないためでしょう。
ただ、語学は最後は「慣れ（反復）」の部分が大きいので、先に述べたような専門的な部分はさておき、とりあえず必要とされるものであれば、ある程度の研修体系などを整備してやり、現地で語学が必要な状況におかれれば、かなりの確率で、皆習得できると思って良いと考えます（外国語を話すということ。）。
ただ、結果それ以外の部分はできない（私の例で言えば専門を外れると、例えば経済などは専門用語が出てこなくても、何をいっているのかさっぱりわかりません）ことは往々にして起こり得ます。
当然、最初からある程度習得しているという素地があれば仕事で必要とされるレベルに達するのも早いでしょうが、語学に限らず学校などで学んできたものと、仕事で要求される知識は全く異なることが多いのは企業関係者には周知のことかと思います（大学の学部・学科に「キラキラネーム」が出てきた理由）。
それに語学などは先に書いたように「道具」なので、問題はそれを使って何をするかという話になるので、語学だけできても話す内容を伴わなければ話にならないという面もあるのではないでしょうか。
そういう意味でも、余裕があれば、自分の会社で仕事の能力が確かな者に現場を通していろいろ学ばせた方が間違いないのは確かで、そういう話になってきた結果ではないのかと考えています。
（※2013年7月29日の「政治学に関係するものらしきもの」より転載しました）