SNSとの距離
「若者は政治に関心がない」のか？働く人にこそ政治を身近に感じてほしい理由を考えた
俳優の春名風花さんは、SNSで中傷する書き込みをした投稿者を相手取った訴訟で、被告側と示談が成立したことをYouTubeで公表した。示談金は約315万円という。
Twitterは「ツイートおよびパスワードをリセットができない場合があります」と投稿している。
言葉を用いて説明する際、情報を待ち構える側が微動だにせずに、自分のお気に入りの情報、そして、わかりやすい情報だけを得るようになった。
“コスチューム事件”の後のやりとりや誹謗中傷についての考えも綴られた。
「『イケメン俳優』ってキャッキャしてるのオバサンだけだと思うんだよね」とTwitterに投稿。批判が殺到していました。
このウイカさんの投稿に、多くの女性たちが共感の声が寄せられた。
『ルポ 百田尚樹現象〜愛国ポピュリズムの現在地』（小学館）の執筆期間中、そして今回の新型コロナ禍で考えていたのが、インターネットと、この言葉の意味だった。
少年法では19歳は少年で、記事などでの実名掲載を禁じている。しかし、ネットでは「大学名も実名も出すべきだ」など、少年たちを特定する動きが高まった。
「#Black Lives Matter」や「#検察庁法改正案に抗議します」。これらのハッシュタグがSNS上で大きなムーブメントを起こしています。企業や働く人が政治問題や社会問題について発信する動きを目にするようになりました。労組のトップである連合の神津里季生会長のインタビューを元に問題を整理してみました。
