josei-katsuyaku
「私たちの声が、社会を変える力になる」。ビジネスの場から始まる取り組みが、大きなインパクトに
PRESENTED BY セールスフォース・ドットコム
こうした調査を行うのは初めてといい、男女格差を報じるはずのメディア内部のジェンダーギャップが改めて浮き彫りになった。
テクノロジー業界は、2020年までに50/50の男女平等を実現するには、まだまだ道のりが遠い現状となっている。
日本テレビ、テレビ朝日、フジテレビでは女性役員は1人もいない。
一般社団法人Lean In Tokyoは「『男だから』『女だから』という考え方を撤廃し、個々人の多様性が認められる社会を目指すことが重要」と指摘しています。
女性活躍推進法が施行された2016年には、TOPIX100の女性役員割合は5.8％だったが、2018年には8.0％まで上昇、2019年に初めて10％の大台を突破した。
「子どもにも、サポートしてくれる家族や同僚にも、胸を張っていられるように、仕事をがんばろう。その考えは、今もずっと持っていますね」
PRESENTED BY エン・ジャパン
女性役員比率を2020年末までに10％、2030年末までに30％に引き上げることを目標としている。
