ESG投資
「そんなキレイゴトでビジネスが回るのか？」「働く個人と、投資のマクロトレンドにどんな関係があるのか？」そんなギモンを入り口に話し合います。
英国の人権団体が世界のアパレル系企業64社を調査。グローバル企業にとって、「ビジネスと人権」は市場競争力の大きな要素となっています。
温室効果ガスの削減、取締役への女性登用。そうしたESG施策をおろそかにする企業には、司法や環境団体から厳しい目が向けられています。
ハフポスト日本版では、DHCに対し▽吉田会長の主張の根拠や▽差別的な文章を誰でも見られるネット上に公開し続ける妥当性、それに▽自治体からの懸念に対する社としての受け止めなどを聞いていた。
化粧品大手DHC社が、公式オンラインショップ上で在日コリアンへの差別的な文章を掲載している問題。
大手生保が資産運用にあたって温暖化対策の短期的な数値目標を設けるのは異例です。
Google、Apple、Facebook、Amazon、Microsoftは環境問題にどのように取り組んでいる？ 各社の施策をまとめつつ、背景にある流れを夫馬賢治さんに解説してもらいました。
「TOPIX100の企業で、2030年までに女性役員比率を30%に」という目標を掲げる30％クラブジャパン。目標達成への自信を見せる創設者の只松美智子氏に聞いた。
2020年末に政府が発表した「2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略」。ESGの専門家・夫馬賢治さんは、「読めば読むほど驚きの内容になっている」という。
渋沢栄一が残した名著「論語と算盤」にはSDGsと通ずる思想がある。一人一人のお金の使い方を「Me」から「We」へ変われば、社会を変える大きな力となる。
