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雪山で、気候変動の影響を肌で感じるスキーヤーやスノーボーダーたちが、気候変動対策とエネルギー政策をめぐり声を上げています。
気候変動関連の3団体が「政策決定プロセス」における委員の構成、法的問題、企業の関与について調査分析した。
電気が通っていない場所でも、土や植物などから電気を集める「超小集電」。産業廃棄物からも発電でき、二酸化炭素を出さないエコなエネルギーとして世界から注目を集めている。
東京都墨田区にある「押上温泉 大黒湯」は1月に請求されたガス料金を見て、金額の大きさに驚きました
三井住友フィナンシャルグループ（FG）、三菱商事、東京電力ホールディングス（HD）、中部電力に対し、日本とオーストラリアの環境団体が、気候変動対策の強化を求める株主提案を提出しました。
日本のエネルギー自給率はわずか11.8%。ロシアによるウクライナ侵攻によって、改めて海外にエネルギーを依存する危うさが浮き彫りになっている。そんな中、現在注目されているのが地熱資源の活用だ。
3月16日夜に発生した最大震度6強の地震。その直後、最大で210万軒で停電が発生した。一体なぜ？東京電力に聞きました
ロシアによるウクライナ侵攻の影響で、高騰している原油価格。岸田文雄首相が、国内対策とともに、エネルギーの利用を減らすよう呼びかけました。
EUは2050年の温室効果ガス排出実質ゼロをめざし、風力や太陽光など再生可能エネルギーの導入に注力する。
【ハフポスト日本版・ニュースレターより②】2021年をSDGsで振り返る・後編
