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思わず相談したその人は、「その悩み、知っているよ」とでも言うように、滑らかに「ある表現」を教えてくれた。
緊急事態宣言は解除されたが、経済的ダメージは根深い。支援を届け、そこで捉えたニーズをさらに違う支援につなげていく。そういう活動が必要だ。
「小学4〜6年生以上」「ひとり親家庭」では、40〜50%の家庭が「子どもだけの長時間留守番」をしているなど、その実態が見えてきました。
ネットで繰り返される「マスゴミ」批判。そうした言葉のウラにはどのような「メディアの理想像」があるのか、真摯に向き合いたいと思います。
「反対意見なども勉強、検討してから発する方が良い」（50代男性）、「『そんなことを言っている暇があるなら勉強しろ』という意見にはうんざり」（10代女性）など様々な意見が寄せられました。
参院選の候補者たちに対し、子育て政策に特化したアンケート調査を、ママ・パパでつくる団体が行なっている。選挙戦では年金や増税の問題が注目される中、子育てに絞って候補者の考えを「可視化」しようとするのはなぜか。
「セクシュアルハラスメント被害と職場の対応」に関するアンケート結果が公表された。回答した人の約7割がセクハラ被害にあっていた。
全81大学に2019年度入試の受験者数、合格者数の男女比を聞いた。74大学から回答があった。文部科学省から「不適切な事案」として指摘を受けた東京医科大や順天堂大学、「性別や年齢などにより差異を設けていることが疑われる」とされた聖マリアンナ医科大学からは回答がなかった。
東京医科大の事件が発覚してから半年後の入試、各大学の再発防止の取り組みを聞いた。
