２０１９年は、この数年で最大のリストラの波がジャーナリズムを襲う――。
オックスフォード大学ロイター・ジャーナリズム研究所の上級研究員、ニック・ニューマン氏が９日に公開した報告書「ジャーナリズム、メディア、テクノロジーのトレンドと予測２０１９」は、そんな予測を示す。
また、同研究所の所長で同大教授のラスムス・クライス・ニールセン氏も、その逆境を「誰も助けには来ない」と指摘する。
すでに２０１８年に明らかになったメディアの下降線は、その勢いを増していくようだ。
●２９カ国、２００人のメディア幹部を調査
ニューマン氏の報告書は４８ページ。２０１８年１２月に日本を含む２９カ国、２００人のメディア幹部を対象としたオンラインアンケートがベースになっている。
国別では英国（３３％）、ドイツ（１２％）、スペイン（１０％）など、欧州各国が中心となっている。
対象者の内訳は編集長（４０人）、デジタル責任者（３０人）、ＣＥＯ（１８人）など。
その結果と合わせ、２０１８年の動向と２０１９年の展望をまとめている。
筆者のニューマン氏は、報告書冒頭のサマリーで、このように断じる。
ジャーナリズムは、すでに構造転換の中で広告収入の大幅な下落に見舞われているが、その空洞化はなお続くだろう。メディアはその落ち込みを埋めるためにサブスクリプション（課金）に目を向けている。だが、２０１９年にはその限界も明らかになりそうだ。これらのトレンドを勘案すれば、ジャーナリズムには、この数年で最大のリストラの波が押し寄せるだろう。それによって、ポピュリスト政治家やパワフルなビジネスリーダーに説明責任を果たさせるメディアの力は、より弱体化することになる。
●２０１８年の逆境
メディア業界の逆境は、２０１８年を通じて一段と色濃くなっていた。
ヴォックス・メディアは２月、全スタッフの５％にあたる５０人のリストラを実施。２０１７年１１月末に１００人のリストラが報じられたバスフィードは、２０１８年６月にフランス版の閉鎖が明らかになった。ミレニアル世代をターゲットにした「マイク（Ｍｉｃ）」は、１１月末、スタッフの大半をリストラした上、２０１７年の評価額１億ドル（約１１０億円）の２０分の１、５００万ドル（約５億５０００万円）で、女性向けメディアグループ「バストル」に売却されている。
その背景には、フェイスブックが２０１８年１月に実施したニュースフィードのアルゴリズム変更で、ニュースサイトの表示優先度を下げたことや、同社が旗を振った「動画へのピボット」が期待はずれだったことなど、様々な要因が指摘されている。
●サブスクリプションへの期待
ニューマン氏の報告書では、「２０１９年、最も重要なデジタル収入は」との設問で、各国のメディア幹部の半数（５２％）がサブスクリプションをあげている。
以下、ディスプレイ広告（２７％）、ネイティブ広告（８％）、寄付（７％）の順だ。
だが、「２０１９年、重要、もしくは非常に重要なデジタル収入は」との別の設問だと、ディスプレイ広告（８１％）、サブスクリプション（７８％）、ネイティブ広告（７５％）、イベント（４８％）の順。
サブスクリプションに本腰を入れた取り組みは、大方のメディアでまだ緒に就いたばかりで、収入面ではなお、広告が大きな比重を占めている事情がわかる。
サブスクリプションの成功例であるニューヨーク・タイムズは、デジタル購読者が３１０万人となり、紙と合わせて４００万人超の読者を擁する。
だが、これに追随するその他のメディアでは、同様の成功を収めているとは言えない状況だ。
一方で、ペイウォールの乱立に対して、これを回避するソフト「ペイウォール・ブロッカー」も登場し、サブスクリプションモデルの行く手を阻んでいる、と報告書は指摘する。
●誰も助けてくれない
アンケートでは、「２０１９年にジャーナリズムへの支援が見込めるのは」との設問もある。
これに対して、「誰からも助けはない」と「財団とＮＰＯ」が同じ２９％でトップ。以下、「プラットフォーム企業」（１８％）、「政府」（１１％）となっていた。
かつて、フェイスブックなどのソーシャルメディアに依存した「分散型メディア」モデルが注目を集めた。
だが、このモデルの地盤沈下は、２０１８年にいたるソーシャルメディア依存型の相次ぐ不振で明確になった。これにともなうメディアのグーグル回帰の傾向もアンケートでは示されている。
「２０１９年の各プラットフォームの重要度」についての設問で、「非常に重要」「極めて重要」との回答があった割合ではグーグルがトップで８７％。次いでアップルニュースとフェイスブック（いずれも４３％）、ユーチューブ（４２％）、インスタグラム（３１％）、ツイッター（２９％）の順だった。
●厳しい現実に向かい合う年
ラスムス・クライス・ニールセン氏が、メディアサイト「ニーマンラボ」の年末特集「２０１９年のジャーナリズム展望」に寄せた論考は「誰も助けには来ない、長く緩慢な苦境」。
より直截的な表現で、ニューマン氏と同様の認識を示す。
２０１９年はニュースのビジネスにとって、新たなひどい年になるだろう。そしてジャーナリストたちは、誰一人助けには来ないという厳しい現実に直面せざるを得ない――心優しい億万長者も、プラットフォーム企業も、政策担当者も。
そして、メディアが注目するサブスクリプションのハードルの高さについても、こう断じる。
大半の報道機関にとって、これは抜本的な転換を迫る。単にペイウォールを立てて、人々が購読してくれるのを待ち望むだけではすまない、はるかに厳しいものだ。現在、ネットで配信されているニュースの大半は、単純に、金を払う価値がない。ほんの一瞬のアテンションの価値すらないものもある。まして課金など。
それをつくれば、彼らはやって来る――という、いわゆる「フィールド・オブ・ドリームス症候群」がなお、メディア業界には残っているようだ。
援軍など期待できない中で、サステナブルな状況をつくりだす方策は、メディア自身の変革しかない。
金を払う価値のあるジャーナリズムで、「一人ずつ購読者を獲得し、維持し、積み重ねていく」。そのためには、長い時間がかかることを覚悟しなければならない、とニールセン氏は辛めの声援を送っている。
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■新刊『信じてはいけない 民主主義を壊すフェイクニュースの正体』（朝日新書）
（2019年1月12日「新聞紙学的」より転載）