企業向けの教育研修事業などを展開するジェイックは8月20日、「育休を取得しやすい職場の条件」に関するアンケート結果を公表した。
調査は20〜30代の正社員153人を対象に、7月にウェブ上で実施。
「育休を取得しやすい職場はどんな職場だと思いますか？（回答は2つまで）」との質問に対する1位は、「上司・同僚に、気軽に相談ができる」で76.5％だった。
2位は「上司・同僚が、取得歴に関係なく育休取得に理解がある」で47.7％、3位は「上司・同僚と、仕事を助け合える」が40.5％だった。
ほかには「定時までに業務を終了させる努力をしている」（4位、11.8％）、「上司・同僚が、新しい挑戦を応援してくれる」（5位、7.2％）、「上司・同僚と、職場の課題を解決できる」（6位、5.9％）、「当てはまるものはない」（0.7％）という意見があがった。
「育休を取得しやすい働き方、育休から復帰しやすい働き方は、どんな働き方だと思いますか？」との質問に対しては、1位が「ハイブリッド勤務（出社と在宅の混合）」が62.1％。
続いて、2位が「在宅勤務」（19.6％）、3位「どちらでもよい」（11.8％）、4位「出社勤務」（5.2％）、「その他」（1.3％）という結果になった。
今回の調査結果について、同社の東宮美樹執行役員は、「今年7月の厚生労働省の発表によると、昨年度の男性の育児休業取得率は前年より30.1％となり、調査開始以来、過去最高を更新しました。今後も、男女に関わらず取得率は向上していくと見込まれ、企業としては取得しやすい環境を整備していく必要があります」と指摘。
「男女に関わらず、社員が育休を取得しやすい職場環境を整備することは、社員のエンゲージメントの向上や離職防止にもつながり、社員の個々の事情や介護など他の休業への対応にも応用が効きます。長期的に社員と良好な労使関係を結ぶ施策として、取り組みを重ねていくことが有効です」と述べている。