梅雨入りと梅雨明け、誰がどう判断している?発表されない年も。今年の予想は?

梅雨入り・梅雨明けの判断方法について解説します。
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7月も中旬に入り、九州〜東北の各地では梅雨明けが気になる時期になってきました。
ところで、梅雨入り・梅雨明けは誰がどのように判断して発表しているのがご存知でしょうか。基準は梅雨前線の位置だけではないようです。
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地方ごとに気象庁・気象台が判断

梅雨入り・梅雨明けを発表するのは、地方ごとの気象台です。

沖縄気象台、鹿児島地方気象台、福岡管区気象台、高松地方気象台、広島地方気象台、大阪管区気象台、名古屋地方気象台、気象庁、新潟地方気象台、仙台管区気象台がそれぞれの地方の梅雨入り・梅雨明け発表を担当しています。なお北海道は梅雨前線の影響が明瞭にならないため、気象庁では発表対象に含めていません。

梅雨明けの時期が近づくと毎日、気象庁や各地の気象台の天気予報を担当する部署が検討をして、梅雨明けを発表するかどうか判断しています。

判断の明確な定義はなし

気象庁の発表する梅雨入り・梅雨明けの決め方には、明確な定義があるわけではありません。

気圧配置の面では、梅雨前線が北上してその地域から離れるか、梅雨前線の活動が弱まって消失するようなときに、梅雨が明けて夏になったとみなすことができますが、その後も様々な要因で雨の降る可能性があります。

気象庁の天気相談所によると、曇りや雨の日が少なくなって晴れの日が多くなると予想され、天気図では梅雨前線が北上して太平洋高気圧が張り出してくると、「梅雨明けしたとみられる」と発表しているとのことです。
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梅雨入り・梅雨明けの発表は速報値 秋に見直されることも

梅雨は大雨による災害が発生しやすい時期であり社会的関心が高いことから、気象庁では現在までの天候経過と1週間先までの見通しをもとに、速報的に「梅雨入り」「梅雨明け」の発表を行っています。

あくまで予報を用いた速報であるため、平年値等の統計に用いられる確定値は、実際の天候経過を考慮して秋になってから更新されることがあります。

2022年は梅雨の中休みが長かったことから大幅な見直しがあり、20日間以上もの大修正となった地域もありました。

梅雨明けが発表されないことも

地方によっては、梅雨明けが発表されない年もあります。

日本付近の天候は、8月上旬頃に夏の盛りを迎えるため、その頃まで曇りや雨の日が続いてしまうと、その後やってくる秋雨の季節との区別ができなくなってしまうからです。このため、8月7日前後の「立秋」の頃までに梅雨明けを判断できない場合、「梅雨明けを特定しない」として統計記録されます。

2022年の北陸地方と東北地方は、6月〜7月にそれぞれ梅雨明けの速報的な発表が行われたものの、後日の見直しにより「梅雨明けを特定しない」と記録されています。
 

今年の梅雨明けは?

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予想天気図を見ると、梅雨前線は明日17日(水)には朝鮮半島から東日本方面に、18日(木)以降は朝鮮半島から北日本方面に停滞する状況を読み取ることができます。九州〜近畿では早ければ明日にも、東海や関東甲信では早ければ明後日にも梅雨明けの発表があるかもしれません。これらの地域では遅くとも来週前半までには梅雨明けになると見込んでいます。

ただ、太平洋高気圧の周囲をまわる湿った空気が流れ込みやすい状況が続くため、梅雨前線が北に離れたあとも晴天が続くとは限りません。梅雨前線の動向だけでなく雨の予報も考慮し、気象台は梅雨明けを発表するかどうかを判断することになります。

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ウェザーリポート(ウェザーニュースアプリからの投稿)
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