「トヨタはEV反対派ではない」役員が決算会見で明かした悩み。EVシフトはむしろ鮮明

トヨタ自動車の長田准執行役員が11月4日の決算会見で、電動化戦略について「残念ながらトヨタはハイブリッドの擁護派じゃないか、あるいはEVの反対派じゃないかと言われるが、決してそういうつもりではない。なかなか思ったことは伝わらないなあと、時々つらくなることも事実だ」と悩みを明かす場面があった。

トヨタは電動車でハイブリッド車（HV）だけではなく、プラグインハイブリッド車（PHV）や電気自動車（EV）などもそろえるフルラインアップメーカー。最近はむしろEVシフトを加速させている。

9月にはEV用などの車載電池に2030年までに約1兆5000億円を投資すると明らかにし、10月にはアメリカで同じく30年までに車載電池生産に約34億ドル（約3800億円）を投資すると発表した。また、10月29日には新型のEV「bZ4X」を22年半ばから日本や北米、中国、欧州など世界各地で順次発売すると発表したばかりだ。

長田氏は会見で「電池、EVについても他のOEMの皆様に我々は決して劣っていない」と自信をみせ、「十分、競争として勝っていけるようなEVの品ぞろえをやっていく」と決意を改めて示した。

トヨタが4日発表した2021年9月中間連結決算（国際会計基準）は、売上高が前年同期比36・1%増の15兆4812億円、本業のもうけを示す営業利益は3.3倍超の1兆7474億円、最終（当期）利益は2・4倍超の1兆5244億円で、いずれも過去最高だった。