アメリカ・カリフォルニア州にあるディズニーランドは1月14日、年間パスポートのプログラムを終了させると発表した。
ディズニーランド・リゾートのケン・ポトロック社長は、販売終了の理由について「（新型コロナウイルスの）今後のパンデミックの状況や規制について先行きが不透明なために、現在の年間パスポートプログラムを終了する」と説明した。
年間パスポートは日本の東京ディズニーリゾートでもサービスを展開しているが、海外の報道に触れた日本のファンもネット上で「日本ではどうなるの？」などという声をあげるなど注目を集めている。ハフポスト日本版は、運営元のオリエンタルランドの広報担当者に話を聞いた。
「年パス」販売中止に踏み切ったアメリカでは...
アメリカ・カリフォルニア州にあるディズニーランドは2020年3月に臨時休園。
日本でも多くのファンを生み出してきた“年パス”、今後の対応は
日本のパークでも、年間パスポートを購入し毎年更新し続けるファンも多く、パークの運営の一部はこれらのファン層に長年にわたって支えられてきたという側面もある。
アメリカでの“年パス”販売終了の報道に対し、日本のディズニーファンからも「残念だけど、命が優先だから仕方ない」と理解を示す声や「日本ではどうなるの？」など今後の対応に注目する声もあがっている。
オリエンタルランドの広報担当者は、東京ディズニーリゾートにおける年間パスポートについて「アメリカのディズニー社とは運営が分かれていますので、アメリカでの販売中止の報道によって、それがそのまま日本での決定になるということはありません」と回答。
さらに「今後については検討中ではありますが、現時点で決定していることはありません。決まり次第、ご案内致します」とした。
東京ディズニーリゾートは2020年10月22日、該当する東京ディズニーランドとシーの年間パスポートを所持している人に対し、払い戻しの対応をすると公式サイトで発表。
払い戻しの対応に至った経緯については、2020年10月の時点で「パークの休園期間および再開後につきましても、年間パスポートをお買い上げいただきました来園者（購入者）の方々に本来の十分な価値を提供できなかったことや、このような状況がいつまで続くのか分からないため、払い戻しという決定をさせて頂きました」と説明していた。
東京ディズニーランドと東京ディズニーシーでは現在、政府の緊急事態宣言の再発令や自治体からの要請を踏まえ、入園者数を1日当たり各パークで5000人以下に制限し運営を行なっている。