私は福島県いわき市内にある「ときわ会常磐病院」に勤める看護師だ。
病院勤務の傍ら、国際条約「経済連携協定」（Economic Partnership Agreement：EPA）によって来日したベトナム人看護師が日本の看護師資格を取得するための学習を支援している。
先日、県内の介護施設より、
「ベトナム人女性を介護職として受け入れたいが、その家族が原発事故の影響を気にしているので、不安解消に協力してほしい」
と連絡があった。そこで同僚のベトナム人看護師を紹介した。
彼女は首都ハノイの東に位置するハイフォンという港町出身だ。高校卒業後、地元の看護学校を卒業し、地元の公立病院で約10年間看護師として働いた。その間に2児を儲けたが、子どもに海外で教育を受けさせたいと考え、学費稼ぎのためにEPAプログラムに参加した。数ある日本の病院から、海と山に囲まれたいわき市に故郷を重ね、福島の病院で働くことを決めた。
子どもを親に託し、1人異国で働く彼女は、相談してきた介護施設の職員に、
「私も最初は不安だった。でも職場の皆さんやその家族も健康だし、赤ちゃんが生まれた人もいる。来日して数年になるが私は元気です」
とビデオメッセージを送ってくれた。
ベトナム人看護師たちが安心した理由
東京電力福島第1原子力発電所事故の被災地である福島の風評被害は、未だに深刻だ。特に外国人には正確な情報が伝わっていない。
2011年3月11日の東日本大震災直後、54の国と地域が、福島県産の農水産品の輸入を規制した。その後カナダやミャンマーなど32カ国が規制を解除したが、未だに22カ国・地域は規制を続けている。昨年3月には、震災後の福島県産鮮魚初輸出としてタイに出荷したヒラメの提供が、中止になった。現地の消費者団体や環境保全団体が安全性に懸念を示し、SNSで拡散したからだ。
また、震災前には全国20位台の多さだった外国人観光客も、震災後には急激に減少した。観光客呼び込みのために海外で観光イベントを企画したが、県産品を使用したPRに対して現地の団体から強烈な反対を受け、イベント前日に中止になったこともある。
このようなニュースは、当院で働くベトナム人看護師も知っている。彼女たちに「なぜ福島の病院に決めたの？ 家族は心配しなかった？」と聞くと、
「8年前の地震と津波、原発事故はとても大きく報じられました。爆発の映像も見ました。水や食べ物が放射性物質に汚染されていないか不安でした」
「福島で就職することを周囲に伝えると、身体に影響が出ないか心配されました」
と言う。彼女たちも、相当に不安だったようだ。
そして彼女たちは、自ら動いた。福島行きが決まると、インターネットで情報を集めた。
ただ、それで不安が和らぐことはなかった。インターネットには水素爆発の映像などセンセーショナルな情報が多く、除染作業や、飲料水、農作物のモニタリングが行われているという具体的な情報は、彼女たちが理解できる言葉で発表されていなかったからだ。
では、なぜ彼女たちは福島行きを決心したのだろう。
「私たちより先に福島で働いている先輩がいましたから、大丈夫だと思いました」
と言う。彼女らの安心に寄与したのは先輩の存在だった。
彼女たちは仲間の情報を信頼する。海外への情報発信を考える上では、誰を介して発信するかが重要だ。風評被害対策は再検討すべきだ。
国で異なる「常識」
また、彼女らの視点は、我々とは異なることにも注意が必要だ。
驚いたのは、「放射線の影響で奇形児が生まれるかもしれない」という意見だ。詳しく聞くと、ベトナム戦争後の枯葉剤の健康被害のイメージと原発事故の影響が重なっていることが分かった。
枯葉剤の中には、強い毒性を持ち、動物実験で催奇形性が確認されているものもある。現に、戦後、散布地域で先天性口蓋裂が激増しているし、母乳内のダイオキシン濃度は非散布地域・国と比較して非常に高い。また、奇形出産の事例が数多く報告されている。このようなことはベトナム人にとっての「常識」だが、日本人には想像もつかない。
「常識」の違いは、これだけではない。
別のベトナム人看護師が日本の医療機関を受診した時のことだ。強い歯の痛みを訴え、近医を受診した。すると嚢腫が認められ、口腔外科がある専門病院で手術することになった。手術の日程が決まった時、彼女が私に質問したのは、手術費用と入院期間だった。
日本の保険診療では、治療行為や薬剤に対し保険点数が規定されており、入院の場合、それに部屋代や病院食代などが追加され、退院時に請求される。そのため退院間近になるまで治療費が知らされないことが多い。
一方、日本以外の多くの国と同様、ベトナムの医療費は前払いだ。外来受診時には受付でおおよその診察費や治療費が伝えられ、救急であってもまず医療費の支払いが可能かを確認される。
ベトナムの健康保険加入率は約80 %と高い。健康保険は強制保険と任意保険の2本立てだ。前者は公務員や被雇用者が対象である。さらに年金受給者や少数民族、学生、6歳未満の子どもは保険料が半額、もしくは全免になる。弱者に配慮した素晴らしい制度だが、日本のように治療費は全国一律でなく、地域や病院によって異なる。だから、患者は受診前に医療費を確認する。また、受診する医療機関を患者が自由に選べる「フリーアクセス」も担保されていない。
「これで足りますか？」
彼女の不安げな顔に押され、私はその病院の地域連携担当に連絡した。幸いなことに、在留外国人の彼女は日本の公的医療保険に加入しており、高額医療養費制度を利用すると、入院費用は彼女の見積もりより安く済むことが分かった。
「入院」への考え方の違い
問題はこれだけではなかった。入院期間でも揉めた。
主治医が提示した約1週間の入院に対し、彼女は「長すぎる。その間、仕事を休まなければならない」と言ったのだ。彼女は「ベトナムでは同じ手術で入院期間は最短2日、平均でも3日」と言った。
「ベトナム人は手術が終わったら、すぐ帰る。お金がかかるから入院は手術の時だけで、期間は短い。入院期間中は家族が食事を持って来るし、世話をするためにも病院に来る。退院後は傷の治りを確認するために病院に通い、薬を処方してもらう」
ということだそうだ。
日本の状況とは違う。
日本での入院では、手術後の身体の回復を促進し、感染を予防することが重視される。彼女は、経済的理由から、そのケアを病院外の家族に委ねたいというのだ。これは私にとってカルチャーショックだった。
しかし、ショックを受けている場合ではなかった。
入院中に病院で何をするのか、それが必要であることを示さなければ、彼女はこの入院を理不尽で不当なものと考え、治療が継続できない。そう考えた私は、インターネットから類似する病名のクリニカルパス（治療や検査の標準的な経過を説明するため、入院中の予定をスケジュール表のようにまとめた入院診療計画書）を探し出し、彼女に治療の大まかな流れと必要性を説明した。彼女はようやく納得し、無事、入院治療を終えることができた。
通訳や端末より
訪日外国人旅行者は年間約3119万人（2018年）と増加し、また2019年4月に改正出入国管理法が施行されたこともあり、在留外国人も2019年6月末の速報値で約283万人（過去最高）と急増している。
2020年には東京オリンピック・パラリンピック、2025年には大阪・関西万博を控え、周辺地域の医療機関は外国人対策に追われている。
外国人が日本で医療を受ける際、まず想定することは言葉の問題であろう。そのために医療通訳やタブレット端末を準備する医療機関も増えている。
通訳の養成やタブレット端末の配付は大切だ。ただ、これだけで問題は解決しない。言葉が通じても、価値観は共有できないからだ。
このことは政府も認識しているようで、外国人患者を安全かつ円滑に受け入れるための調整役となる医療コーディネーターの養成講座を開催するなど、体制を整えつつある。
医療コーディネーターの役割は、外国人患者・家族への支援、医療従事者の負担軽減と支援、未収金等のトラブル回避と対応、医療通訳者のサポート─―などだ。
ただ、これでも不十分だ。急ごしらえで日本人が学んでも、できることには限界がある。
私は、この問題を解決するために、本稿でご紹介したような外国人看護師の活用を提言したい。
日本で働く外国人看護師は、母国と日本の医療事情に精通している。来日ベトナム人やフィリピン人、インドネシア人など外国人患者の医療ニーズを的確に把握することができる。
ところで、歯科手術を受けた彼女には、後日談がある。
看護師国家試験には、医療保険や介護保険制度、生活保護など医療に関わる法制度が問われる科目がある。もちろん、外国人にとって馴染みのない分野であり、ほとんどの外国人看護師が「イメージできない」と嘆く鬼門である。
しかし、保険者と被保険者の関係や、患者の自己負担額以外は医療機関が保険機関に請求手続きを取ること、1カ月の医療費が一定額を超えると、超過分は支払いが免除される高額療養費制度など、彼女はすぐに理解した。日本での患者体験が、彼女の学びを深めたのだ。
病院のルーティーンワークだけではなく、様々な体験を通じ、日本の人々の価値観や慣習を体感し、興味や理解を深めること。そして両国の価値観や看護に精通し、国籍を超えて患者に寄り添えるベトナムなど外国人看護師を育成すること――。
ハイブリッドな技術を身につけた彼女、彼らの活躍の場を広げていくことが、今後の私の使命だ。
【筆者：園田友紀】
【筆者略歴】
公益財団法人「ときわ会常磐病院」EPA事業看護師受け入れ推進室看護師。福島県立医科大学大学院医学系研究科修士課程。
1989年、鹿児島県鹿児島市生まれ。2014年3月三重大学医学部看護学科卒。
宮城県石巻市で保健師として災害慢性期の保健活動に従事した後、2016年4月より「ときわ会」にて保健師／看護師として勤務。
2017年7月より経済連携協定に基づくベトナム人看護師候補者の学習支援に携わる。
2018年より福島県立医科大学の大学院生として被災地域の保健師活動、及び日本で働く外国人ケアワーカーについての研究を行う。
医療ガバナンス学会 広く一般市民を対象として、医療と社会の間に生じる諸問題をガバナンスという視点から解決し、市民の医療生活の向上に寄与するとともに、啓発活動を行っていくことを目的として設立された「特定非営利活動法人医療ガバナンス研究所」が主催する研究会が「医療ガバナンス学会」である。元東京大学医科学研究所特任教授の上昌広氏が理事長を務め、医療関係者など約5万人が購読するメールマガジン「MRIC（医療ガバナンス学会）」も発行する。「MRICの部屋」では、このメルマガで配信された記事も転載する。
（2019年12月2日フォーサイトより転載）