鬼滅の刃映画にソロで特攻（ぶっこみ）してきたわけですが、もう号泣6連でしたよ。
さて、国民的大ヒットの鬼滅の刃ですが、鬼滅の刃を好きだったら、当然あなたはNPOが好きになっていないといけません。
なぜか？NPO経営歴17年の、NPO業界の長老のこの儂が解説しちゃおうかの。
フォッフォッフォ。
【鬼殺隊はNPO】
まず、主人公の炭治郎が所属する鬼殺隊はNPOです。
全国で起きる鬼被害という社会課題を解決するために活動している民間団体だからです。
当然、鬼を殺しても収益はあがらないですし、鬼殺しによって稼ぐことを目的としていないので、非営利団体です。
働いている隊員たちは、みんな鬼被害という社会課題を解決しようと、それこそ命をかけて日々の業務に勤しんでいます。
【政府は問題解決できてない】
なぜ彼らのような民間団体が、鬼被害に立ち向かわねばならないのでしょうか。
それは、鬼滅の世界線の政府が、鬼被害という社会課題に十分に取り組んでいないからです。
作中、警察などの司法システムが全力で鬼の捕獲に動いているでしょうか？
いや、ほとんど存在感がありません。
これは、鬼被害に政府が気づいていないか、あるいは一部気付いていたとしても、財政制約上、「「ない」ということにしておく」ことになっているからだと推測できます。
鬼被害が「ある」ということになれば、当然予算を割いてその対応に当たらねばならないですが、近代化したばかりの当時の政府にその予算は無い、と。
だとするなら、無いことにしておいた方がいい。幸い人口は増え続けているので、多少鬼に喰われたとしても、そこまで大きな国家的な影響はないわけです。
また、不平等条約を改正する観点からも、鬼なんていう未開の生物がいる野蛮な国、という印象を欧米列強に持たれたくないので、あまり騒いでもらいたくない、というのが政府の本音であることは明らかです。
このように政府が機能しない、けれど目の前で社会課題に苦しむ人々がいる場合、捨て置けないと立ち上がるのがNPOなのです。鬼殺隊は、極めてNPOらしいNPOです。
【鬼殺隊の財務】
NPOと言えど、組織的な活動には費用がかかります。
そんな鬼殺隊に対し、あなたは「お前らボランティアでやれよ。刀とか金かかるのは贅沢だ。ヒノキの棒でいけよ」
と言うでしょうか。
いくら霞柱でも、霞食って生きていけないわけです。
ちゃんと隊員の制服、刀、給与などを出さないといけないわけです。住み込みの隊員もいるから、食費もバカになりません。
膨大な費用を賄っていかないといけません。
どうすれば活動が続けられるのか。
作中には描かれていませんが、おそらく鬼被害から救われた人々が「寄付会員」になって、鬼殺隊の財政を支えているのだと思います。（作中では「藤の花の家紋の家」）
鬼殺隊に救われた家庭には、鬼殺隊事務局から「良かったら寄付会員になって、鬼と戦いませんか？ねずみコースは◎円、虎コースは▲円」みたいなダイレクトメールが送られるはずです。
鬼殺隊事務局には、こうした作業を行う「ファンドレイザー」がいて、日々寄付会員を増やすことに全集中しているでしょう。
ファンドレイザーは寄付を集めるだけでなく、今年は何人の鬼を倒したか。何人の命を救ったか。命を救われた人の声などを「アニュアル・レポート」にまとめて、事業報告会で報告もしていると思います。
こうした地道な活動が、鬼殺隊の大事な仕事を支えているのです。
【鬼殺隊に足りないこと】
鬼殺隊と言う偉大なNPOに敬意を示しつつ、しかし、NPO経営者として鬼殺隊にはもっと伸び代があるな、と思うことがあります。
それが政策起業（ソーシャル・アクション）の不足です。
鬼殺隊は、その専門性の特殊さ故に、鬼被害という社会問題を一手に引き受けてしまっています。
政府は鬼殺隊におんぶに抱っこで、全く動く気配がありません。
これでは鬼殺隊の隊員は疲弊してしまいますし、高い殉職率も改善できません。
社会課題解決のスピードを早めるには、政府にも本腰を入れて鬼問題の解決に取り組んでもらわねばなりません。
よって、政府が認めたくない鬼問題という社会課題を、しっかりと認識させるためのソーシャル・アクションをとります。
例えば、鬼に家族を殺された方と記者会見を開き、鬼の存在を世の中に訴えます。
署名を集め、まずは鬼問題の調査から始めてくれないか、という提言書を大臣等に手渡します。
メディアも大いに活用し、鬼殺隊の活動を取材してもらい、問題の深刻さを多くの人が知ってもらうように動くのです。
そうすると、渋々政府も動かざるを得なくなり、鬼問題を徐々に認めることになります。そのうち予算がついて、「人型不明生物特設災害対策本部」（人災対）を設置。警察と連携して、一般の鬼は陸軍特殊部隊の銃火器によって制圧し、下弦の鬼以上は鬼殺隊と陸軍の合同作戦によって掃討する、という運用が可能になるかもしれません。
また、鬼殺隊で殉職した隊員の家庭には、軍人遺族年金の対象とするような法改正や、鬼殺隊だけは帯刀が許される規制緩和も勝ち取れる可能性があります。
こうした活動の幅を広げ、より社会課題解決のスピードを早められる、広報・ソーシャルアクション（政策起業）の機能が弱いことを、鬼殺隊の経営陣には指摘しておきたいと思います。
【最後に】
鬼問題という社会問題に取り組む鬼殺隊がNPOということ、よくご理解いただけましたでしょうか。
社会には、鬼問題以外にも、多くの問題があり、それぞれに対して全集中の呼吸で取り組むNPOたちがいます。
みなさん、隊員になるもよし、寄付会員で支えるも良し、ぜひ何らかの方法で参加してみてくださいね。
では最後に。
「心を燃やせ！！！」
（2020年10月24日の駒崎弘樹公式ブログ「◎君たち、鬼滅の刃が好きならもちろんNPOも好きだよね？」より転載。）