「現代の奴隷」約4030万人をスポーツの力で救う？東京五輪でできることとは

世界の人権問題でいまだに大きなテーマとなっているのは、人身取引や労働の搾取、虐待の問題。国際労働機関(ILO)によると、こうした「現代の奴隷」と呼ばれる人たちは世界に約4030万人いるという。英国発のキャンペーン「It’s a Penalty(イッツ・ア・ペナルティ)」は、オリンピックなど国際的なスポーツ大会の開催に合わせ、有名スポーツ選手と協力して、問題の撲滅に取り組んでいる。世界中で同キャンペーンを展開し、東京五輪・パラリンピックでの実施を目指すサラ・カーバリオCEOに話を聞いた。(サステナブル・ブランド編集局＝小松遥香)

2030年までに世界から人身取引をなくす

「It’s a Penalty」は、一人の少女との出会いから始まった。イギリス出身のカーバリオ氏は、母国やオーストラリアのメディア業界で働いた後、1993年にストリート・チルドレンを支援する団体「HAPPY CHILD INTERNATIONAL」をブラジルで立ち上げた。

同団体はこれまでの26年間で、ブラジルやアンゴラで学校を設立するなど15のプロジェクトを実施してきた。2006年に事務所をロンドンに移してからも、イギリスとブラジルを行き来しながら、子どもたちの支援を続けた。

転機が訪れたのは2013年。ブラジル北東部の海沿いの都市レシフェで、カーバリオ氏は、モーテルの前に立つ16歳のローズと出会った。

「私の人生はもう終わったも同然」――。そう話す少女は11歳で売られ、売春婦として生き、16歳ですでに2人の子どもを出産していた。

ローズは、他の国や貧しい地方から売られて来たわけではなく、レシフェで生まれ育ち、レシフェで売られ、売春をしていた。自身の人生に絶望を抱きながらも、彼女はカーバリオ氏にこう頼んだという。

「私のような女の子をどうか助けてあげて欲しい」

イギリスに戻る飛行機の中、ローズのことが頭から離れなかった。「何とかしなければいけない。ローズのような子どもは世界に数十万人いるのだから」。

折しも、ブラジルは翌年にワールドカップ(W杯)の開催を控え、世界から注目されていた。話題に上りづらい「人身取引」という問題も、有名なサッカー選手が話してくれたら、世界中の多くの人が興味を持ってくれるのではないか――。こうしてスポーツイベントの開催に合わせ、特に未成年の人身取引や労働の搾取、虐待について啓発し、2030年までにそれらの撲滅を目指すキャンペーン「It’s a Penalty」が始まった。

キャンペーンのレガシーを残す

キャンペーンでは、現地の警察と連携し、人身取引などを見かけたら通報できる相談窓口「ヘルプ・ダイアル」を準備する。そして、その電話番号への通報を呼びかける動画やチラシ、リストバンド、ステッカーなどのグッズやSNSでの情報発信を通して大会期間中に拡散する。動画は飛行機内や空港、競技会場でも流す。

■リオ五輪開催中に流されたキャンペーン動画。陸上のウサイン・ボルト氏も出演する

キャンペーンの成功には、「パートナーシップがカギになる」とカーバリオ氏はいう。現地のNPO・NGOと組み、各国の文化や特色に合わせたキャンペーン戦略を立てていく。東京五輪・パラリンピックに向けては、一般社団法人「Sport For Smile」(東京・新宿)がパートナーだ。

そして、スポーツイベントを主催する国際オリンピック委員会(IOC)などの主催組織のほか、開催地の自治体、動画を流してもらう航空会社、チラシを置いてもらうホテルなどと協力関係を築いていくことが重要となる。

キャンペーンの先に目指すのは、レガシーを残すこと。「キャンペーンが終わった後も、人身取引が犯罪であり、見かけたら通報するという習慣を現地に残したい」とカーバリオ氏は話す。

これまでに、リオデジャネイロ五輪や平昌冬季五輪などを含む7つの主要なスポーツイベントでキャンペーンを展開してきた。初めてキャンペーンを実施したブラジルW杯では、長年現地で活動してきた経験が生き、政府との連携がスムーズに進んだ。1カ月の大会期間中に1万1252件の通報があったという。スーパーボールでのキャンペーンでは、通報の数が前年比で300％増加した。

「さまざまな国の人たちが集まる大規模なスポーツイベントでは、必ずといっていいほど、人身取引が増える」とカーバリオ氏は話す。実際に、今年2月4日に米ジョージア州アトランタで開催されたスーパーボールでは169人が逮捕され、18人の被害者が救出された。

東京五輪・パラリンピックに向けて

「人身取引とは、意志に反して、他社のビジネス・利益のために労働をさせられること。日本にも、外国人技能実習生の問題などさまざまな人身取引が存在する」

5月末に来日したカーバリオ氏は、東京五輪・パラリンピック大会組織委員会や羽田空港、成田空港、全日本シティホテル連盟、大学、いくつかの企業を訪問した。

「『日本では人身取引はない』と取材を受けたメディアの人から言われ驚いた」と苦笑しながら、「一方で、空港やホテルは人身取引を身近な課題と捉え、独自に取り組んでいることが分かった」と語った。東京は公共交通機関の利用者が多いため、電車内にもポスターを貼るなど啓発を進めたいという。

課題はスポンサー集めだ。「人身取引」という課題に取り組むことをブランド価値の向上につなげようと前向きに考えてくれる企業を見つけたい狙い。スポンサーにはさまざまな形があるといい、「プロボノとして動画やチラシ、グッズの制作に携わってくれるというパートナー企業を見つけられたら」と期待を込めた。

「多くの人たちを巻き込むことができるスポーツイベントは、社会を変える大きな機会になる」

困難が立ちはだかるとき、カーバリオ氏の心の片隅にはいつもローズがいるという。「ローズには問題を世界に向けて訴えることはできない。でも、私たちにはできるし、あなたにも、彼女のような子どもたちのために行動を起こすことができる」と力を込めた。