Jリーグ発足当初に加盟した10チームの中で、実業団を母体に持たず唯一の「市民クラブ」としてスタートした清水エスパルス。SDGsという言葉が浸透する前から、持続可能なクラブ運営のために地域活動を通じて市民と密なコミュニケーションをとってきた。
「スポーツは人と人をつなげ、そして巻き込む力があります」と語るのは、株式会社エスパルス代表取締役社長・山室晋也さんだ。さらに、企業のSDGs施策をより人々に身近に感じてもらい、ファンを増やすための効果的なアセットになるという。
2022年、エスパルスはこれまでの企業との取り組みをさらに加速させるべく、SDGs関連のニュースを広く発信してきたハフポスト日本版とタッグを組んだ。サッカークラブ、企業、そしてメディアが連携し、さらに広がりを見せるSDGs戦略の概要とは？
山室さんと、ハフポスト日本版営業部門の鈴木保浩、そしてこのパートナーシップにあたり両者を繋ぐ役割を担った、社会起業家の平原依文さんが今後の展望を語った。
入院中のサポーターが「エスパルスは大丈夫か！」
エスパルスのファン層は厚い。下は子どもから上は80代までいることに、就任当初、山室さんは驚いたという。
こんなエピソードを紹介してくれた。
熱心なサポーターである80代の男性が2021年11月に入院することになってしまい、顔見知りのクラブハウスのスタッフがお見舞いに行った時のことだ。その男性は、自身が大変な状態であるにもかかわらず開口一番「エスパルスは大丈夫か！」と言ったという（その時エスパルスは熾烈な残留争いの最中だった）。
この男性のような熱心なファンが、長年にわたってエスパルスを支え続けてきた。1997年、当時の運営会社の累積赤字で存続の危機に陥った時も、30万を超えるファンの署名がチームを救った。だからこそ、シェアサイクル事業や学校訪問などのエスパルスのホームタウン活動には、クラブをここまで育ててくれた地域への恩返し、という思いが根底にある。
2019年には、こうしたホームタウン活動を「SDGs」の概念の元に組み立て直した。現在はSDGs目標3・4・５・11・13・16・17の7項目に優先的に取り組むと発表している。
「サッカー」というアセットが「製薬会社」にもたらしたもの
SDGsプロジェクトの一環として、2021年にはOrange Heart Projectという取り組みが実現した。「こころの病」と向き合う人たちに、サッカー教室、観戦、スタジアムでの就労体験を通じて社会とのつながりを感じてもらうための施策だ。製薬会社のヤンセンファーマが協賛となり、静岡市が協力している。
これは、幅広い世代へのSDGs教育を行う「WORLD ROAD」の共同代表・平原依文さんが発起人となり、ヤンセンファーマとエスパルスを繋いだことで実現した。
平原さんが、こころの病を抱える当事者やその家族にヒアリングをすると、社会からの偏見が原因で、対人関係や働くことに不安を感じているといった声が集まった。
「社会に『生かされている』と感じて、社会のために自分が何かできるという自信が持てない、という人が多かった。だから、みんなで一緒にサッカーをすることや就労体験は必須だと思いました」
Orange Heart Projectは昨年3度開催されたが、中には、このイベントがきっかけで自信が芽生え、就職が決まった参加者もいたという。
共に活動したエスパルスのボランティアスタッフからは、「こころの病を持つ人に対しての先入観があったことに気づいた」という声もあった。
30代女性のボランティアスタッフは、「最初は少し不安だったが、大変なことは一つもなく、逆に教えられることや励まされることばかりで、とても勉強になりました」との感想を寄せた。
ノーマライゼーションへの認知が進んだだけでなく、協賛したヤンセンファーマにもメリットがあった。医療機関を対象にした営業活動の中で、「私の応援している地元チームでもやってほしい」と話題にする顧客もいて、会話が生まれるきっかけになったという。そう、「サッカーファン」はこの国のいたるところに存在するのだ。
さらに加わるメディアの力で発信力を強化
「多くのファンを巻き込めることが、我々の強みです。地域との接点も多い。こころの病というのは難しいテーマですが、エスパルスが一緒に取り組むことで多くの人に自分ごと化してもらえますし、かつ持続可能なプロジェクトになります」
サッカーを「アセット」として活用し、企業を巻き込んでSDGsの取り組みを強化する。平原さんの働きかけにより、その動きをより広域に発信する「メディア」の力が加わったのが、2022年から始まるプロジェクトの全容だ。
ハフポストの鈴木保浩は今回の取り組みについて次のように語った。
「数百万円の広告をスタジアムに出して、試合の中継で画面に収まって、認知されて終わり、という時代ではもうないと思います。企業の得意分野を活かして、受け身ではなく積極的にパートナーシップを築いていく姿勢が必要なのでは」
企業だけ、クラブチームだけでは広がりに限界がある部分を、ウェブメディアの発信力でカバーする。
「首都圏、地方、というような垣根を取り払い、メディアの力でコミュニティを広げていくことで、SDGs達成のスピードを加速することができるはずです。より多くの企業にこのサイクルに参加してほしいと思います」
SDGs施策をより加速させる2022年への思い
長年エスパルスで選手として活躍し、現在広報である高木純平さんもこのプロジェクトに期待を寄せる。
「クラブスタッフになってから、エスパルスがやっているホームタウン活動についてより詳しく知ることで、ますます愛着が湧きました。広報部に配属されてからは、皆さんに、『エスパルスがあってよかった』と思ってもらうためには、ただやるだけでなく、発信し続けることが大事だと学びました。そのためにハフポストさんの力を借りたいと思います」
2022年のチームのスローガンは「HERE GOES！」だ。昨年11月には従来の地域活動に加えて『ゼロカーボン プロスポーツクラブ宣言』を発表しており、30周年という大切な節目に、SDGsに関する施策や発信をより強化する。
最後に山室社長は、力を込めて語った。
「スローガンの通り、さあいくぞ！という思いです。サッカークラブ、企業、メディア、それぞれの力を結集して取り組んでいきたい。静岡県はテストマーケティングにピッタリだとも言われますから（笑）、そういう点でもメリットを感じていただけると思います」
清水エスパルスとハフポストでは、SDGs施策を共に担うパートナーシップ企業を募集中です。例えば、こんなお悩みを抱えていませんか？
・会社で「SDGs戦略」として予算があるけれど、どんな企画が良いのかわからない。
・SDGs関連の企画に取り組んだことはあるものの、自社だけでの努力では広がりに限界を感じている。
・スポーツというアセットを使って、企業を応援してくれるファンを新たに獲得したい。
パートナーシップに興味のある企業様からのお声かけをお待ちしています。
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（文：清藤千秋 写真：佐野寛了）