「我々は必要とあらば、ネクタイやスーツ、ブリーフケースだって貸し出します」
図書館員から、このような言葉が出てくるとは思わなかった。
発言主はニューヨーク公共図書館（以下、NYPL）で渉外担当役員を務めるキャリー・ウェルチさん。
NYPLといえば、ニューヨーク有数の観光スポットであり、世界最大級の知の殿堂として知られる場所だ。そして、この図書館が提供するサービスは、私たちが抱く図書館のイメージからは想像もつかないほどに多彩で幅広い。
例えば、就職セミナーにキャリア相談、起業家支援から語学学習支援、ダンス教室からネット端末の貸出し、医療情報の発信、歴史的資料の収集はもちろんのこと、著名人の講演、ピアノコンサートからロボット工作セミナー、舞台の撮影など。
これらを全て図書館がやっているのかと驚かされる。NYPLは、単に無料で本を貸すだけの存在ではなく、ニューヨーク市民の憩いの場であり、重要な文化拠点であり、市民生活を支えるインフラなのだ。
そんなNYPLの日常を淡々と映し出すドキュメンタリー映画『ニューヨーク公共図書館 エクス・リブリス』が5月18日から公開される。監督は、2016年にアカデミー賞名誉賞を受賞した巨匠フレデリック・ワイズマン。まるでそこにカメラが存在しないかのように、図書館の職員や集う人々の自然な姿をスクリーンに映し出し、我々が図書館に抱く既成のイメージを静かに塗り替える。
なぜNYPLはこんなにも多彩なサービスを提供しているのか。
映画公開を記念して来日したキャリーさんと、著書『未来をつくる図書館―ニューヨークからの報告―』（岩波新書）でNYPLを日本に広く紹介した在米ジャーナリストの菅谷明子さんに、その特徴と図書館の役割について話を聞いた。
図書館がNY市民の生活基盤を支える
映画の中に、消防署の職員や建設現場で働く女性、軍人など様々な職業の人が入れ替わり仕事について語っているシーンがある。これはNYPLの分館の1つで開催されている就職フェアの模様だ。
NYPLでは、こうした就職フェアやキャリアアップのための勉強会、スキル獲得のための講座などを数多く開催しているという。先に紹介したネクタイやスーツの貸し出しサービスもその延長線上にあるものだ。
日本に住む私たちの感覚では、図書館がこのようなサービスを提供していることに驚きを感じてしまう。なぜNYPLはこのようなサービスを手がけるのか。
「我々は線引きせず、全ての人を受け入れることが重要だと考えているからです。そのためには段階的にいろいろな支援が必要です。読み書き、コンピュータの操作方法、そしてその先には就職面接対策のプログラムもあるわけです」（キャリーさん）
菅谷さんが続けて説明する。
「日本の図書館の文脈ではわかりにくいかもしれませんが、移民の多いアメリカでは、生活の基盤を整えるために図書館を頼る人も多いのです。地域の情報もたくさんありますし、英語教室も開いています。キャリーさんがおっしゃるような就職支援も、仕事を得ることが生活基盤を築く上で極めて重要だからです」（菅谷さん）
菅谷さんがNYPLに興味を持つようになったのは、多くのアメリカ市民が様々な局面で図書館を活用していることに気づいたからだ。図書館で本を借り教養を高めるという従来のイメージが覆され、実践的に情報を収集・活用する市民の姿を数多く目撃し、衝撃を受けたそうだ。
菅谷さんの著書『未来をつくる図書館』には、図書館に通っているうちに起業した男性のエピソードが紹介されている。NYPLには「Science, Industry and Business Library （SIBL）」と呼ばれるビジネス図書館があるが、ここでは起業支援のコンサルティングや講座が充実し、個人経営者や中小企業には購読が難しいビジネスデータベースも無料提供している。日本からわざわざNYPLのデータベースを利用しに来る人もいるそうだ。
そうして、NYPLのサービスの恩恵を受けて巣立った成功者たちは、その感謝を図書館への寄付という形で還元する。
NYPLは非営利組織（NPO）によって運営されており、市からの補助金と民間からの寄付を財源にしている。起業支援や就業支援も、後に彼らが成功した暁には、寄付となって図書館に還元され、さらに充実した資料とサービスが提供される、という好循環を生み出しているのだ。
ウォーホルやスパイク・リーも通った場所
NYPLは、多くの起業家や就職者を輩出するだけでなく、数多くのアーティストたちの活動も支えている。
映画に登場するピクチャー・コレクションも圧巻だ。NYPLは書籍だけでなく、古今東西の様々な写真を収集している。
歴史的に価値ある写真だけでなく、何気ないスナップ写真や雑誌や新聞の切り抜きなどもある。大量の写真をユニークな分類法で管理し、多くのアーティストがインスピレーションを得るために利用しているという。映画に登場する職員は「アンディ・ウォーホルはここから（アイデアを）たくさん盗んでいった」と説明している。
NYPLは、88の地域分館と4つの研究図書館から成っているが、研究図書館の1つに舞台芸術図書館がある。舞台関連の書籍だけでなく映像資料、アクセントや方言を収録した音声資料なども数多く収蔵しており、時には図書館自らアーカイブ作成のために舞台公演を撮影することもあるそうだ。
菅谷さんの著書によれば、舞台関係者はもちろん、著名な映画人などもここを訪れるのだという。たとえば故ロビン・ウィリアムズ、アル・パチーノといった名優も役作りのために度々訪れたり、今年のアカデミー賞で脚色賞を受賞したスパイク・リーも学生時代に映画コレクションをよく利用していたとのことだ。
多くのアーティストは個人事業主であるため、情報収集にかけられる予算は限られているが、NYPLでは誰もが無料で質の高い情報にアクセス可能だ。どんな創作も過去の作品から何かしら影響を受けているものだが、ここでは誰もがその遺産に無料でアクセスでき、それらを糧にさらに新しい文化が生まれていく。
ニューヨークが世界文化の中心であり続けられる理由の一端に、もしかしたら、この図書館の存在があるのかもしれない。
積極的に情報発信するメディア的存在
NYPLは、人々の文化活動や市民生活をサポートするだけでなく、時には積極的に情報を発信するメディアのような存在でもある。
2001年のアメリカ同時多発テロ事件 （9.11）はニューヨーカーにとって戦慄の出来事だったが、テレビや新聞などのマスメディアは事件をセンセーショナルに扱うものが多く、肝心のニューヨーク市民に役立つ情報は少なかった。
そんな時、NYPLは市民の日常に必要な情報をまとめたウェブサイトを立ち上げたそうだ。その内容は、病院や警察、災害支援団体などの緊急電話番号リスト、公共機関の運営情報、保険の相談窓口や寄付先の情報など多岐に渡った。
ほかにも、事件の背景を理解するための推薦図書リストを作成したり、事件のトラウマを緩和するカウンセリング情報を提供したりという、マスメディア報道がフォローできていなかった部分を、NYPLが補ったのだ。
ウェブサイトの立ち上げは事件から2日後。菅谷さんはこうした素早い対応を、「NYPLが日頃の情報収集と地域とのネットワーク作りの賜物」と評価する。
常日頃から、地域の市民が必要としているニーズを吸い上げ、多くの団体と関係を築き、データベースに蓄積しているからこそ、いざという時にスピーディーに行動できるのだ。
開かれた場だからこその悩みとは…
図書館は、経済格差も人種も関係なく、誰もが無料で利用できるというのが最大の特徴だが、誰もが利用できるからこそ起きる問題もある。
映画では、NYPL幹部たちが、図書館にたむろするホームレスの問題について議論するシーンがある。図書館はホームレスに対しても門戸は閉じないが、一人の人間が長時間居座ることで他の人が受けるべきサービスに支障をきたす場合もある。あまねく提供されるべき公共サービスにつきものの悩みを、赤裸々に見せるのがドキュメンタリーの巨匠、ワイズマン監督作品の見事な点だ。
また、図書館のデータベースやサービスが犯罪者にすら利用される恐れがあるという点は深刻な論点だ。9.11の実行犯もNYPLのインターネットサービスを利用していたと批判されたこともあるそうだ。NYPLはこうした指摘にどう答えるのだろうか。
「我々は、利用者が情報をどう使うのかに注文をつけることはありません。図書館が全ての人に開かれたものであり続けることが我々の理念です。図書館憲章の一節に素晴らしい言葉があります。『思想と情報への自由なアクセスは、責任ある市民の存在のための前提条件であり、自由・平等・人権と同じくアメリカにとって重要なものだ』と」（キャリーさん）
菅谷さんの著書からは、NYPLがその理念を長年に渡り実践してきたことが窺える。冷戦時代のマッカーシズムが吹き荒れた時代、政府や自称愛国主義者からの批判にもかかわらず右翼からも左翼からも多様な情報や書籍を集め続けたそうだ。
“民主主義の柱”NYPLから日本の図書館が学ぶべきこと
「図書館は民主主義の柱である」
NYPLの常連だったノーベル文学賞受賞作家のトニ・モリスンの言葉だが、映画にもこの言葉が出てくる。
NYPLを知れば、その言葉が決して大げさではないことがわかるはずだ。文化を蓄積することで新しい文化を創出し、市民の生活インフラを支え、教育し、情報を届ける。
それでは、日本の図書館がNYPLに学ぶべき点は何か。最後に菅谷さんに聞いてみた。
「社会格差が広がり、高齢化を迎えている日本だからこそ、誰もが無料で利用でき、サポートを受けられるNYPLのような場所がますます必要になると思います。この映画を観て、図書館の可能性に触れてほしいですし、単なる無料貸本屋批判に終わらない、幅広い議論のきっかけになればと思います」（菅谷さん）
