東日本大震災の発生から、3月11日で9年が過ぎた。人々の記憶は、その後に起きた多くの自然災害、そして最近見舞われたコロナウイルスなどに「上書き」され続けている。未曽有の被害を出した震災ですら、風化は免れ得ないのだろうか。
「『被災地発』の技術を全国に広めて、震災の記憶を人々の中に留めたい」。そんな思いで地方創生に取り組む一人のビジネスパーソンがいる。震災後の4年半、彼の職務上のミッションは、復興支援だった。被災地での経験は、彼にどんな変化をもたらしたのか。
漁業営むふるさと、震災で打撃 復興支援室に志願
東日本大震災の翌年である2012年7月、KDDIは「復興支援室」を立ち上げた。東北出身者や、熱意のある社員を集めて被災した自治体に派遣し、住民と共に復興に取り組もうというのだ。室員の公募に応じた社員の1人が、福嶋正義さんだった。
福嶋さんは青森県八戸市の出身で、両親は漁業を営んでいる。実家に直接被害はなかったが、地元の漁業は震災で大打撃を受けたそう。
「親は小さな漁船で出港し、海に潜ってウニやアワビを採っています。しかし震災で海底の環境が大きく変わり、漁場だった場所に獲物がいなくなってしまった。流通も崩壊して売り先も減り、周囲には職を失った人もいました」
福嶋さんにとって公募は、「ボランティアなど個人の力ではなく、会社を挙げた復興支援に『仕事』として取り組めるチャンス」だった。
2013年2月、宮城県東松島市役所に派遣された。だが着任してみると、震災から2年近くが過ぎていたにもかかわらず、道にはがれきがうず高く積み上げられていた。車で目的地に向かっても、カーナビに表示された道や建物がないこともしょっちゅうだった。
「覚悟はしていたが大変なところに来たぞ、と思いました」
「水の色で魚が分かる」漁師のカンをビッグデータに
同市は震災で大津波に見舞われ、死者・行方不明者は1134人に上る。市街地の65％が浸水して、住宅地も甚大な被害を受け、高台への移転などが進められていた。
同市は復旧・復興に当たって、積極的に民間企業を受け入れていた。福嶋さんは事務局として企業の取りまとめをしながら、さまざまな事業に携わった。
福嶋さんは実家が漁師なだけに、口の重い漁師たちに「課題は何ですか」と聞いても、簡単には答えが返ってこないことを知っていた。「漁のやり方はどんな風に変わったんですか」など答えやすい質問を考え、徐々に困りごとを引き出していった。
ある漁師は「以前は港の目の前に家があり、15分で漁場まで行けた。それが、家は高台へ移るし最寄りの港は壊れて使えないしで、漁場へ行くのに1時間もかかってしまう」と嘆いた。
それなら、定置網に水中カメラを仕込み、魚の量を自宅で確認してから船を出せば、無駄足にならずに済むのではないかと、福嶋さんは思いついた。
また漁師たちは、こんな話もした。
「水の色を見れば、どんな魚がいるか分かる」「風の吹き方で魚の寄り方は違う」「しけの翌日は大概、たくさん獲れる」
こうした漁師の「カン」は、目に見えない膨大な経験の蓄積だと、福嶋さんは考えた。これらをビッグデータ化すれば、漁獲量を予測できるかもしれない。これらのアイデアを集約し、2016年から定置網漁を効率化する「スマート漁業」の実証実験が始まった。
だが実験は山あり谷あり、一夕一朝に結果は出ない。漁師たちは言う。
「海を知るには、最低でも5年はかかるよ」
今もなお、福嶋さんと漁師たちの「スマート漁業」の取り組みは続いている。
気温47度の農作業、AIで自動化 女性の孤立を防ぐ「ステッチガールズ」
農業にも課題があった。農産物栽培拠点「幸 満つる 郷 KDDIエボルバ 野蒜」は地元の障がい者を積極的に雇用し、ビニールハウスでのミニトマト栽培などをしていた。東北といえど夏のビニールハウスの室内気温は47度を超えた。作業スタッフは熱中症対策で15分に1度休憩を取らざるを得ず、作業効率も上がらない。福嶋さんらは、AIを使って自動で水撒きと施肥をするシステムを導入。過酷な労働環境がだいぶ改善されると同時に、収穫量も前年比1.6倍に増えた。
仮設住宅に住む女性らを集めて「クロスステッチ」という刺繍を身につけてもらう「ステッチガールズ」という活動の立ち上げにも携わった。
「当初は震災で崩壊したコミュニティを再生するため、女性が集まるツールとしてステッチが活用されました。次第に女性たちの技術が向上し、事業へとシフトしていったのです」
女性たちは現在、市などの所管を離れて独自に事務所を構え、自主運営を始めるまでになった。
「復興支援室」は2017年、「地方創生支援室」に衣替えされ、福嶋さんも東京へ戻ることになった。
東松島を離れる日の朝、親しい漁師が福嶋さんを家に招き、鮭といくらの「はらこ飯」を振る舞ってくれたそう。当時不漁で高値だった鮭を使っての、心づくしの一品だ。
「KDDIなんて、俺たちは携帯電話でしか接点がないと思っていた。そんな大企業が、海の世界に入って来てくれて、ありがたかったよ」
漁師は最後に、こう言ってくれたという。
上書きされる震災 「被災地発」の技術で記憶を留めたい
福嶋さんは地方創生支援室で、東松島で得た知見を全国に広げる業務に就いている。
例えば定置網にカメラを仕込む試みは、海水の透明度が低い日の多い東松島では、実用化に至らなかった。だが透明度の高い三重県の漁場で、順調に実証実験が進んでいる。
福嶋さんは各地を回るうちに、震災後の被災地と同じように、地方都市の賑わいが急速に失われていることに気づいた。東松島も、街の雰囲気は明るくなったものの、震災前と全く同じ状態を取り戻したとはいえなかったという。
「『復興』『地方創生』という言葉には、下り坂の地域を110％、120％の状態へと引き上げるイメージがありますが、実際は100％に戻すことすら難しい。それでも私たちはIoTなどの技術を使って、過疎の進行などに少しでも歯止めを掛けられればと思います」
東日本大震災の記憶が薄れつつあることも感じている。このため福嶋さんは、技術を「横展開」する先の市町村で必ず「この事業は、東日本大震災の被災地で生まれたんです」と、説明するようにしている。
「東松島発の技術を全国に広げることで、震災の記憶を人々の中に留める手助けができれば、と願っています」
「いろいろなものをいただいた」東松島での日々 全国の困りごと解決で恩返し
東松島で過ごしたことで、福嶋さん自身にも変化があった。
「両親に言われて気づいたのですが、『ありがとう』を言う回数が増えました。漁師さんや農家の人、ステッチガールズからたくさんの『ありがとう』を受けて、自分も言うようになったのだと思います」
そして「『民間企業の力で復興を助けた』という感覚はなく、僕の方こそいろいろなものをいただいた4年間でした」と笑顔を見せた。
福嶋さんは、実証の様子を確認し現場の意見をもらうため、今も定期的に東松島市に通っている。
「将来、東松島の人たちに『皆さんと一緒に取り組んだことが、全国の困っている人の役に立ちました』という土産話をして喜んでもらうことが、一番の恩返しになるのかな、と思います」
KDDIは、被災地で起きた課題が今後全国で顕在化すると考え、復興から地方創生へと活動の領域を広げている。
同社が蓄積してきたIoTなどの技術は、さまざまな社会課題を解決する可能性を秘めている。高齢化・過疎化に悩む地域で、住民の生活を支えるカギも握る。
富士山で遭難した人をドローンで見つけ出す山岳救助支援や、監視カメラやセンサーを使ってイノシシを捕獲し、果樹園を守る取り組みなども動き始めた。
KDDIは被災地支援で培った知恵と技術を生かして、今後も全国各地の「困りごと」解決に挑んでいく。
（取材・文：有馬知子 撮影・編集：川越麻未）