サステナブルな社会に向かうと、社会システムの変革が起きる。 生活者の暮らし方も一変する。変化に対応するためのビジネスや、新しく変わった生活経済圏の中で必要となる商品やサービスも生まれるだろう。
本記事では、世の中にある兆しから少し想像力を働かせて、未来のニュース風に記事を書いてみた。もしかしたら、「そんな世界やってこない」あるいは「2030を待たずにやってくる」という意見もあるかもしれない。
でも、SDGsの課題とにらめっこしていても、どうにもビジネスチャンスが思いつきそうにないのであれば、課題から入るのではなく、2030の世界に思いを馳せてみるのも手ではないだろうか。
前編では、労働力、オフィス、会議、ライフ＆ワークなど、いわゆる「働き方改革」をテーマに8本。後編では、「教育」「ヘルスケア」「食」をテーマに8本。「目指せ、ビジネスチャンス。結果SDGs」を合言葉に、ビジネスのアイデアを膨らませるヒントになったら幸いである。
リカレント雇用
経団連や大企業が「終身雇用の限界」を唱える中、政府も「70歳定年制」を視野に入れ始めた。「人生100年時代」の個人戦略として、自己スキルを再構築し、価値観に合わせて「いきいきと働く」ことを選ぶ人も増えるだろう。ジョブホップは、もはや若者だけの特権ではなくなりそう。
ダイバーシティ・シェアハウス
若年層のシェアハウスは定着してきたが、高齢者もコミュニティーでの人間関係を変えていくだろう。観光客だけでなく、技能実習生や留学生などの外国人が、日本文化に精通した高齢者と共存する仕組などが、地域の活力維持に役立てられるだろう。
ソーシャルが決める基本給
フレキシブルな働き方が広がると、仕事に経済的な対価だけではなく、社会の役に立っているという「実感」を求める人も。基本給が年次や職種ではなく、働きやアイデアが「いいね！」と評価されたどうかで決まる。そんな給与の仕組みが合理性を持つ時代も…。
オフィス空間の切り売り
PCとネットワーク環境があれば場所を選ばず仕事ができる。ただ現状は、仕事に適した空間は少ない。主な仕事場が外出先となる時代は、快適に仕事ができるオフィス空間（秘匿性・本格オフィス機能など）が、収益性の高い「業務サポートビジネス」開発のチャンスに。
自分専用スタッフ定額制
限られた時間をできるだけ有効に使えるように、会社員であっても一人一人が経営者のように個人でスタッフを雇い、生産性を高める新しい働き方が生まれる。それをサポートする秘書業務や資料作成といったサービスの誕生も。
新しいアナログ会議
農作業がメンタルヘルスに有効と分かってきた。今後は午前中に農作業＆午後から出社といったワークスタイルもアリ。大事なのはフィジカル要素。デジタルは会議の生産性向上に役立ってきたが、本当に優れたアイデアは、身体的アプローチから生まれるのかも。
すき間が本業を抜く日
正社員として一つの会社に勤めるのではなく、副業を持ち、自分の強みを複数の場所で発揮するスタイルが主流に。仕事と仕事のすき間にフォーカスを当てたビジネスの勃興など、副業きっかけのビジネス機会も増えていく。正社員が過去のものとなる日も遠くない？
勝手に名乗る〇〇休暇
働き方への意識や制度が変わり、まとまった休みが取りやすくなる結果、鋭気を養う人や、勉強・情報収集をする目的で郊外や外国に長期滞在する人、休み中に異なる業種の副業を行う人などが出てくるかもしれない。
#電通TeamSDGs
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