化学メーカーが開発するのは、あらゆる製品の基盤となる素材。さまざまな領域で技術革新が進む時代、担う役割もより大きなものになっていると言えるだろう。
こうした中、国内大手4社による新素材開発に向けた連携もスタート。グローバルで激しさを増す開発競争を見据えた取り組みも進んでいる。化学メーカーを取り巻く業界動向とともに、どういった企業が募集を行なっているのか見ていこう。
化学メーカーの最新動向。進む、自動車領域への注力、大手企業の開発連携。
化学メーカーはあらゆる製品の製造に欠かせない存在と言って良いだろう。今、スマートフォンに電気自動車など、革新的な製品が続々と誕生。至るところで化学メーカーの技術は用いられている。
近年とくに活発となっているのが、自動車関連の素材開発だ。自動車は世界的に排気ガス規制が厳しさを増しており、燃費改善が急務となっている。重要となってくるのが車体の軽量化。これを叶えるために自動車メーカーでは、素材の転換を推し進めているというわけだ。
とくに自動車業界で進んでいるのが、「金属素材から樹脂系素材へ」という流れ。
中でも注目が集まっているのが、化学メーカー各社が開発を進めている炭素繊維。鉄とくらべて重さは4分の1程度、さらに10倍の強度を持つと言われている。
大手自動車メーカーによる導入も進む。2018年3月には米自動車メーカー「ゼネラルモーターズ（GM）」が、ピックアップトラックのモデルチェンジ車に帝人と共同開発する炭素繊維複合原料を採用すると発表した。
加えて化学メーカーが自動車づくりから関わるケースも出てきている。2018年9月には、東レや住友化学などが主要な部材を炭素繊維などの合成樹脂に置き換えた電気自動車の試作機を公開した。
現在、樹脂系素材の使用率は1割強と言われているが、切替は確実に進んでいくとされる。今後さらに、自動車領域における化学メーカーの存在感は高まっていきそうだ。
大手化学メーカーで進む開発連携の動き
今、化学メーカーではAIやビッグデータなどテクノロジーの活用により、開発スピードが加速。欧米・中国企業を中心に巨大再編の動きもあり、開発競争は激しさを増している。
こうした世界的な潮流の中、日本の大手化学メーカーも開発連携の動きがある。2017年、化学メーカー大手4社は新素材の事業化に向け、共同研究を始めると発表。それぞれの知見を持ち寄り、開発スピードを早めていく方針だ。
連携によってどのような素材が生まれてくるのか。世界の製造業にどういったインパクトを与えていくのか。注目していきたい。
化学メーカーの求人動向 / 営業職・技術職・管理部門
「化学メーカー」の特徴としては、海外における売上比率が高いということが挙げられる。海外売上が半分を占める企業も珍しくない。そのため、世界のGDP成長に合わせ、売上拡大も期待できそうだ。
加えて、国内の少子高齢化による市場縮小による影響が少なく、将来性がある業界といった認知も広がっている。ここが転職先として「化学メーカー」が人気の理由だと言えそうだ。
それでは、営業職・技術職・管理部門…それぞれの求人をみていこう。
営業職系
三菱ケミカルの「ディスプレイ開発営業」募集が見受けられた。主に海外のエレクトロニクス関連企業に対する営業を手掛けていくようだ。海外拠点や研究所・事業所などと連携し、ビジネスプランの策定に関わっていくという。
さらに、売上高が約1兆5000億円を誇る総合化学メーカーの求人も見受けられた。顧客としては世界の自動車Tier1メーカーやアメリカを中心としたIT企業など。ユーザーは世界に広がっており、グローバルなフィールドで営業・マーケティングを担う人材が求められているという。
同業界における経験を問わないというケースもあり、異業界出身者にとって注目の求人も多いと言えそうだ。
管理部門系
積極的にグローバル展開、M&Aなどを仕掛けている企業も多い。経理・人事など、バックオフィスとしてもスケールの大きな挑戦ができるといえそうだ。
たとえば、経理職においては、国内トップクラスの総合化学メーカーにおける募集が見受けられた。基礎化学、石油化学、情報電子化学、健康・農業関連事業、医薬の5分野で事業を展開。海外展開にも注力している。
さらに、世界の液晶用ガラス基板において、世界生産量の20％を供給する日本電気硝子が人事職の募集を行なっていた。海外に12拠点を持ち、グローバルなフィールドで人事として活躍できる環境もあるようだ。
技術系
大手総合化学メーカーにおける募集が多く見受けられた。
たとえば募集が行なわれていたのが、東レにおける「炭素繊維複合材料の材料開発・プロセス開発」に携わる技術職。さらに、従業員数が3万人を超える総合化学メーカーによる「AI技術を用いた材料開発」研究職の募集も見受けられた。 ※求人情報より抜粋
さらに、大手空調機器メーカーによる「複合材料の研究・開発職」の募集も見受けられた。化学事業領域拡大を進めたいという狙いもあるようだ。