報告書によると、2000年の時点では、25〜34歳の日本の女性の49%が高等教育を受けていたが、2012年には61％になり大きく伸びた。これはOECDの平均の45％を大きく上回り、同年代の男性の56％を上回る。
しかし、就業率で見ると女性の能力は十分に生かされていない。大学以上の学位を持つ男性の92％が就業しているのに対し、同等の教育を修了した女性の就業は69％にとどまっており、OECD平均の80％を大きく下回っている。また、日本は高学歴の男性の就業は世界でもトップクラスであるのに対し、同等の女性の就業は最低レベルだ。
報告書は、3歳児が小学校就学前に教育機関に在籍する割合が増えると、女性の就業率が上がると指摘。就学前教育の対象を、より低年齢の幼児まで拡大するなど、子供を預ける環境が整うことで「幼児が教育面において恩恵を受けるだけでなく、より多くの女性が労働力として参画することに寄与する」と分析している。
なお、高学歴女性の就業率が高い国には、アイスランドやスウェーデン、ノルウェーなどがある。
1位のアイスランドは、育児休暇取得中でも給与の80％が保証されていることや、保育施設を見つけることが簡単であること、子供が体調を崩せば男女問わず数日間の休暇も簡単に取得できることなど、女性も男性と同様に働きながら子育てできる社会システムが整っており、母親にやさしい国を示す「母親指標」では、2014年は4位と上位に食い込んでいる。
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