シンチャオ！初めまして。
2014年3月に京都の同志社大学を卒業し、現在ベトナムのホーチミンで、JellyfishHRという日系人材紹介のベンチャー企業にて働いている真人です。
大学時代は、3年生の時に1年間休学して、北京に留学しました。
元々全く中国語を話せなかったのですが、留学して最初の３ヶ月で簡単な通訳レベルまで底上げしました。
そういった経験から、やれば何事もできると考えるようになりました。
その結果、海外に出ることに対しての抵抗がなくなり、海外にいると日本にいる時よりも居心地が良いと感じていたこともあり、いつか海外で働きたいという思いが生まれ、現在に至ります。
さて、今回は "私がなぜ新卒でベトナムに働いているのか"を説明させていただきます。
そもそも、「日本の良い大学を出て、良い会社に入り、定年まで安定的に生きる」という日本のお決まりのようなレールに乗る必要性を全く感じていませんでした。
日本の就職活動のシステムも疑問しか浮かび上がりません。私にとっては、安定こそ不安定です。
安定した仕事内容で安定した給与をもらうというのは、大半の人が憧れる生活かも知れません。
しかし、リスクを冒そうとしなければ大きな成長は見込めませんし、はたして会社から離れた時に、自分の力で稼いでご飯を食べることができるのでしょうか？
外の世界に出たら、会社のなかでの肩書きはほとんど役に立たないと思っています。
結局、個人としてどこまで価値を出すことができるのかが重要なのでしょう。
私は今、リスクを背負って生きています。
新卒で海外に来るなんて、かなりのリスクだと思います。
しかしながら、失うものが何もない若いうちに海外で挑戦したいという思いが強く、この道を選びました。
自分自身の挑戦を通じて、日本にいる同世代の人たちにエールをおくりたいと考えています。また、海外の方が日本に来た時に、日本人が彼らを受け入れられるような体制も、いつか作りたいです。
なんといっても、日本は事実上「鎖国」しています。
私の感覚から言うと、とても閉鎖的な国であり、閉鎖的な国民性です。
排他的で人と違うことをするのが怖いから、変化を嫌う。
日本人に対してこのような印象を持っているのは私だけでしょうか？
江戸時代から開国し、明治時代には先人の方々が海外に身を投じて、日本に変革を与えました。
私の大学の校祖新島襄も、日本を出ることが許されない時代にこっそりアメリカに飛び込み、英語とキリスト教を持ち帰って日本を変えようとしました。
世は平成。
誰でも海外に自由に出られるようになりました。
海外からの留学生や旅行者もかなり多くなりました。
にもかかわらず、いつまでたっても日本に拘り続ける日本人がいます。
もちろん海外に出る人が偉い、なんて言いませんし、言えません。
ただ、選択肢の数が変わります。
さまざまな果物を食べたうえで、りんごが好きと言うのと、りんごしか食べた事がないのに、りんごが好きというのでは、文字は同じでも、その背景にある世界観は
大きくかけ離れていると思いませんか？
要するに、他の世界を知れば、納得感が異なります。
私は、他の世界を知らずに人生を終わらせたくありません。
言うまでもなく、今の若い人には積極的に外に飛び出して欲しいです。
鎖国した日本を根本から変え、若者を外に送り出すためには、まず、自分が外の世界に飛び出さなければ行けないと考え、ファーストキャリアとしてベトナムを選択しました。更に、日本人を海外へ、海外の人を日本へと、人的流動の促進ができるイメージのあった人材紹介に携わることにしました。誰もがどこの国にも自由に移動ができて、自分らしく暮らせる世界を創造したいです。
まずはベトナムから私は動いていきます。
これから、読者の皆様に何かしらの気付きを与えたり、背中を押させていただくことができればと思います。
まだ未熟者ですが、若さと根性と勢いだけは負けません。
あれ？ ベトナムのことは教えてくれないの？！ と思った方！ 次回以降ではベトナム生活のリアルについてお伝えしますので、どうぞご期待ください。
もし何か聞きたいことがある方は、誰からのメッセージも返事致しますので、ぜひ直接ご連絡していただければ幸いです！
＜著者プロフィール＞
吉川 真人／Makoto Yoshikawa
同志社大学卒業。17歳の時に３年間一言も話さなかった父親と死別し、思ったら即行動を心掛けるようになる。大学３年時に休学し、年間北京に留学をする。その結果、早くから海外で経験を積む事を心に決める。紆余曲折があり、現在ベトナムの人材紹介会社で修行中。鎖国した日本を開国させることが目標。
週刊ABROADERSは、アジアで働きたい日本人のためのリアル情報サイトです。海外でいつか働いてみたいけど、現地の暮らしは一体どうなるのだろう？」という疑問に対し、現地情報や住んでいる人の声を発信します。そのことによって、アジアで働きたい日本人の背中を押し、「アジアで働く」という生き方の選択肢を増やすことを目指しています。
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