アメリカの調査機関ピューリサーチセンターが世界44カ国で実施した最新の世論調査の結果によると、中国に「良くない印象を持っている」という回答者は日本では91％、ベトナムでは78％に上った。

中国は近年、東シナ海の尖閣諸島や南シナ海の西沙（パラセル）諸島で日本やベトナムで領有権争いを繰り広げており、中国に対するマイナス感情が両国では広がっているものとみられる。

南シナ海の南沙（スプラトリー）諸島で中国と領有権問題を抱えるフィリピンも、中国に「良くない印象を持っている」と答えた回答者が58％に上り、7位に入った。

意外感を持って受け止められたのが、日本、ベトナムに続き、3位に入ったイタリアの70％。中国とは距離的に離れ、領有権問題も抱えていないはずのイタリアでなぜ中国に対するマイナス感情が強いのか。Twitterでも「なぜ？」と疑問の声が上がっている。　

イタリアの日刊紙、イル・フォッリョのジュリア・ポンピリ記者は9月15日、ハフィントンポスト日本版の取材に対し、「中国とイタリアには歴史的な問題がある。イタリアと日本は第二次世界大戦中、強い絆を持っていたことも影響している」と指摘した。

その上で、「イタリアでは今日、中国に対する見方は『侵略』とのイメージがある。ローマには大きなチャイナタウンがあり、信じられないほどの（中国系の）店が存在している。他のすべてのイタリアの主要都市も同じような状況だ。そこで低価格で不公正な価格競争を行っている。ダンピング（不当廉売）だ」と述べた。

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