マーガリンなどの加工油脂に含まれ、取りすぎると心臓病などのリスクを高めるとされる「トランス脂肪酸」について、アメリカ食品医薬品局（FDA）は6月16日、食品への添加を3年以内に全廃すると発表した。FDAは2013年に規制案を示して科学的妥当性を調べてきたが、食品への使用に関し「一般的に安全とは認められない」と結論付けた。
発表によると、トランス脂肪酸の直接の発生源となる、植物油を常温で固まるよう処理した「部分水素添加油（PHO）」の使用が禁止される。FDAのオストロフ局長代行は「今回の措置により、毎年数千件の命に関わるような心臓発作を防ぐことができる」と説明した。
コトバンクなどによると、トランス脂肪酸は、食品に含まれる油成分の一種。菓子などに使われるショートニングやマーガリンをつくるときに、植物油に水素を加えて固形化する過程などで生成される。悪玉コレステロールを増加させるため、とりすぎると狭心症や心筋梗塞などの冠動脈性心疾患(CHD)のリスクを高めるとの研究機関などの報告がある。
アメリカでは2006年から食品ラベルにトランス脂肪酸の量の表示が義務付けられたことをきっかけに、摂取量が大幅に減少。FDAの推計では、2003～12年にかけて摂取量は約78％減少した。しかし、冷凍ピザや電子レンジで調理するポップコーンなどの加工食品にはまだ多く使われている。
一方、日本では、平均摂取量が世界保健機関（WHO）の基準値よりも少ないことから、通常の食生活を送っていれば健康への影響は小さいとされ、食品に含まれる量の表示の義務はない。
日本の農林水産省は、サイトに「トランス脂肪酸含有量の多い傾向にある食品」を公表している。
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