東映社員の女性が、撮影現場で制作スタッフからセクハラ被害に遭った上、不当な過重労働を強いられたとして、同社側に対応の改善を求めている。女性は適応障害と診断され、現在休職中。テレビ朝日系「仮面ライダーリバイス」の制作にも携わっていたという。支援者は、立場の弱い従業員へのハラスメントや長時間労働は「映像制作やコンテンツ産業にはびこる構造的な問題だ」と指摘する。

「モテてよかったね」

女性によると、2019年12月〜20年2月、撮影現場で60代の男性2人から性的ハラスメントを受けたという。

1人目のフリーランスの男性スタッフは、業務上の必要があり女性がLINEを交換した後から「車で送るよ」「会いたいです」などと頻繁にメッセージを送ってきた。返事をしないと電話をかけられ、現場で手を握られることもあったという。

2人目はフリーの助監督の男性で、2人きりになるため「指導」の名目で呼び出されたり、ロケバスで隣に座るよう命じられたりした。

上司から注意してもらうと、仕事上で必要な情報を共有してもらえなくなったり、過度な叱責を受けたりと嫌がらせを受けたと女性は証言する。

相談した上司からは、「あの人（助監督）は若い女の子が現場に来たらうれしくなってすぐはしゃいじゃうけど、根は悪い人じゃないからそんなに責めないであげて」「他の子たちは我慢していたよ」などと諭されたという。 

女性は2020年2月、社内のホットラインにセクハラ被害を相談。会社側からは「（セクハラは）みんなにやっていることだから君だけが特別ではない」などと言われたという。さらに、男性2人が東映の社員ではなく、「刑事罰に当たる行為ではない」と説明を受け、スタッフルームにセクハラに関する注意喚起の張り紙が掲示される対応で終わったという。

女性は20年11月、「仮面ライダーリバイス」のアシスタントプロデューサー（AP）を担当することになった。上司にセクハラ被害の経緯を説明し、当該の男性スタッフと助監督を現場から外してほしいと伝えたが、「短期間でモテてよかったね」などと言われ取り合ってもらえず、その後も2人と同じ現場で働くことになった。

1日13時間以上、休日もなかった

女性は不当な長時間労働を強いられたとも訴えている。

女性は「リバイス」の担当となることに伴いAPに昇進。給与形態も変更になり、残業時間を月70時間とする「固定残業制」が適用され、どれだけ働いても一律料金制になったという。

リバイスの制作期間中は1日13時間以上働くことが常態化。午前5時に撮影現場に入り、翌日午前3時に終業する日もあった。2021年3月から女性が休職するまでの約3か月間、休日はほとんどなかったという。女性は3人のプロデューサーチームのうち最も年次が低く、台本の打ち合わせ、キャスティング、オーディションの手配、各方面とのスケジュール調整といった業務をこなさなければならなかった。

病院に行く時間も確保できず、ストレスによる胃腸炎を発症。現場で涙が止まらなくなることもあり、6月に適応障害と診断された。

女性は「映画に関わる仕事をしたく入社を決めました。少しぐらい忙しくても作品のためなら頑張れると思っていましたが、労働環境は想像以上に地獄でした。現状を改善しようという意識が会社に全く見られないことがとても辛いです」と訴える。

「ねじ曲がった常識が根付いている」

東映の別の社員は、「ハラスメントに関する社内の相談体制は全く機能していません。過重労働で休職者が相次いでも『あの部署なら仕方ないよね』という言葉が職場では当たり前のように出ます。ねじ曲がった常識が会社に根付いてしまっているんです」と証言する。

女性やこの社員によると、過重労働やセクハラが原因で休職や退職をする人が近年相次いでいるという。

女性は個人加盟労組の「総合サポートユニオン」の支援を受け、セクハラ被害への対応や未払いの残業代などをめぐって会社側と交渉している。

女性側は、

・セクハラの調査と事実認定、女性への謝罪、再発防止策の提示と徹底

・「固定残業制」の無効を認め、その上で未払いの残業代を女性など当該の社員に支払うこと

を求めている。

総合サポートユニオンによると、東映側は女性が所属する部署などでの長時間労働の事実を認め、70時間を超えた分の残業代は過去にさかのぼって支払うことと、「固定残業制」を今後廃止する方針を示しているという。

セクハラ被害をめぐり、東映の対応のどこに問題があったのか。

同団体共同代表の青木耕太郎さんは、「被害に遭った人がホットラインに訴えた後にきちんと取り合わなかったばかりか、二次被害とも言えるような対応をしたことは極めて不適切です」と指摘する。

コンテンツ産業全体の問題

映画やアニメなどの制作現場でのハラスメントや過重労働の問題は、映像制作やコンテンツ産業全体にはびこる問題だと青木さんは言う。

「アニメなどの制作を担う下請け会社で働く人たちからの相談が特に多いです。元請けから厳しい納期と予算を提示され、無茶なスケジュールで業務を振られる。人件費を抑えるために十分な人数を雇わなかったり、そもそも労働条件が悪く人が集まらなかったりして少ない労働者にしわ寄せがきます。その上で、ディレクターやプロデューサーなど現場の管理職が全権を握り、ハラスメントが横行していてまともな労務管理もできていないのが現状です」

女性は、仮面ライダーなど特撮作品の制作現場に特有の問題もあると指摘する。

「子ども向けの番組ということもあり、予算がすごく安く抑えられています。アクションシーンの撮影に長い時間がかかる上、週1本のテレビ番組以外にも映画の撮影やVシネの制作も同時に進めることもあり手が回っていません。納期に間に合わせることでいっぱいいっぱいの状況です」

青木さんは「作品を作る人たちの労働環境が改善されることは、質の良いコンテンツづくりとも深く関係します。それが結果として視聴者のためにもなる、ということを会社側に認識してほしいです」と話している。

セクハラ被害や過重労働の問題について、東映はどう受け止めているのか。

東映広報室はハフポスト日本版の取材に「先方との話し合いを行なっており、個別事案についての回答は差し控えます」として答えなかった。

過去にはヒーローショーでセクハラも

東映は、過去にもセクハラ行為をめぐり謝罪し、関係者を処分したことがある。

東京ドームシティの特撮ヒーローショーが行われる劇場「シアターGロッソ」で、ショーの“お姉さん”を務めていた女性がハラスメント被害を告発。ショー制作を受託する東映と東映エージエンシーは2019年8月、「最終報告」を発表し、謝罪した。

女性は、男性器のあだ名で呼ばれる、すれ違いざまに尻を揉まれるなどのセクハラ被害や、あいさつを無視されるなどの嫌がらせを受けていたと明かしていた。

東映側は「SNS上での訴えがございましたハラスメント等が行われていたことが概ね確認できました」と報告。関係者6人を処分し、「ヒーローショーに関わるスタッフが事前にハラスメント講習を受けることを必須」とするなどの再発防止策を発表していた。 

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総合サポートユニオンでは、コンテンツ産業で働く人たちからの労働相談を無料で受け付けている。

電話番号：03-6804-7650（平日午後5時～午後9時／日祝午後1時～午後5時、水曜・土曜休み）
メール：info@sougou-u.jp

（國崎万智@machiruda0702／ハフポスト日本版）