東京オリンピック・パラリンピック大会組織委員会は3月8日、国際女性デーに合わせて、国や国際オリンピック委員会（IOC）らとジェンダー平等の共同ステートメントを発表した。

声明は組織委、国、東京都、IOC、国際パラリンピック委員会（IPC）の5者の連名。

この夏の大会を、競技会場内外で「ジェンダー平等について画期的で、より平等で包摂的な社会への道を開くものとするとの誓いを改めて表明します」と切り出した。

橋本聖子会長のコメントとして、組織委内が設置したジェンダー平等推進チームで、大会後のレガシーに残る活動を検討していると説明。「東京2020大会を、後から振り返った時に、日本が大きく変わる転換点だったといわれるものにしていく決意です」とつづった。

声明では、参加アスリートの女性比率について、オリンピックが49%で、パラリンピック40%以上であることも紹介。IOCバッハ会長がコメントで「史上初ジェンダー・バランスのとれたオリンピック大会に向けて準備を整えています」と訴えた。