2020年を振り返ると、新型コロナウイルスによって、日本社会に渦巻いていた、人々の孤立と分断がこれまで以上に深まったことを実感させられた一年だった。
私は、2015年から一人で亡くなり誰にも発見されない孤独死や、その背景にある社会的孤立をテーマに取材、執筆活動を行っている。
今年の傾向として、特殊清掃業者に密着していると、前年以上に遺体の発見が遅れるというケースに度々出くわすことになった。
知り合いの業者は、コロナ禍において4カ月、下手したら半年もの間、遺体が見つからないことが増えてきたと嘆く。長期間遺体が放置されたことで、故人が住んでいたお部屋は体液などが建材に浸透し、傷み、重篤化してしまう。その影響で、物件のフルリフォームを手掛けることが多くなった。
コロナ前であれば、故人が亡くなった場所や壁紙だけ清掃すればいいという案件がほとんどだったが、悲しいことに遺体の発見が遅れることで、部屋全体の解体など大掛かりな工事が必要になってしまうのだ。
新型コロナによって、人と人との接触の機会が減り、民生委員などの地域の見守り活動なども難しくなったことも要因ではないかと考えられる。
社会のもっとも弱い人たちにその結果のしわ寄せがくる。コロナ禍は、それを実感させられた1年だった。
ごみが膝まで山積みになった高級マンションの一室で…
もう一つ感じたのは、コロナ禍において中間層の孤立が深まっているということだ。
印象的な現場が2つある。
9月初旬、私は孤独死して1カ月以上が経過した分譲マンションの一室で取材を重ねていた。そこは高級マンションだった。住民の意識も高く、間取りもゆったりとしている。一人で住むには広すぎる室内で、70代の男性が亡くなっていた。
ドアを開けると、4LDKの部屋の中は、とてつもないごみ屋敷で、膝のあたりまでごみが山積し、なぜだかどこかしこも部屋中の窓という窓にガムテープで目張りがしてあった。まるで自ら、外部を閉ざすかのように――。
ごみをかき分けていくと、男性は、リビングの真ん中で亡くなっていたことがわかる。
男性は独身で、親族はすでに他界。遠縁の親族はいたが、疎遠だった。コロナ禍で、孤立感を深めていったのかもしれない。かつては上場企業に勤めており、最後の仕事は警備員で、最近は働いた形跡はなく、貯金で食いつないでいたらしい。
隣人の女性に話を聞くと、男性がごみをため込んでいたことを知っていた。晩年は体調が悪そうだったという。
この物件は、清掃作業が終わると、お坊さんが供養に入り、特殊清掃業者、マンションの管理組合の男性と私たちが立ち会った。そこに親族の姿はない。弁護士に聞くと、相続人が現れなければ、男性の住んでいたマンションや財産は最終的に国庫に帰属することになるという。
清掃費用などは管理組合が立て替えることになった。管理組合の役員たちも、自分たちのマンションで孤独死が起こり、親族も現れず、自分たちで対処することは前例がないと言って慌てふためいていたが、今日本全国でこのような事態が起こっている。
財産や不動産などの資産を持ち、経済的余裕はあるが、生前、社会から孤立している――。そんなケースに、コロナ禍の今年は幾度となく遭遇した。しかし、こういった事例は今後増えてくるはずだ。それを予感させる一年だった。
認知症の母親と40年間引きこもっていた娘
もう一件印象的だったのは、認知症の母親が脳梗塞で倒れ、緊急搬送された後、一人自宅に残された60代の娘さんが約2週間後に、孤独死したというケースである。
広い庭に、ゆったりとした敷地面積の郊外の一戸建てで、誰もがうらやむような一等地にある。しかし、その敷地だけ他の住宅に比べて腰のあたりまで草が伸びしきっている。それはある意味、異様な光景で、そこだけ近隣から取り残され、捨て去られた存在であることを象徴しているようだった。
娘さんは、一部上場企業を退職後、40年間に渡って家に引きこもっていた。そして、父親が亡くなり、母親が入院。その後、たった一人家に取り残され、孤立してしまう。エアコンは壊れていて、つかなかった。死因は時間が経ちすぎて不明だが、福祉関係者によると熱中症ではないかということだった。
親族も、近隣住民も、この一家のことを誰もが見て見ぬふりをして、行政でさえもその窮状を、把握していなかった。新聞配達店は、役所と地域の見守り協定を結んでいたが、いくら新聞が溜まっていても、警察などに通報されることはなかった。冷蔵庫には、乳製品もあり、こちらも定期的にこの家に配達していたようだが、この業者も通報することはなかった。
そして、約2週間後、母親の件で連絡がつかないことから訪ねてきた福祉関係者によって発見された。質素な生活で、部屋にぜいたく品は何もなかった。母親は、引きこもりの娘の将来を思って、かなりの額を貯金して残していた。しかし、そのお金が生かされることはなかった。
この家に最後にぽつりと一人残された彼女の心を思うと、胸が引き裂かれそうになる。
一緒に現場に入った福祉関係者は、早期介入できなかったことをとても悔やんでいた。
「彼女は人生に絶望していたと思います。最後は母親からも引き離されてしまい、生きる望みは何も残っていなかったのではないでしょうか」と肩を落とす。認知症の母親は、娘の死を理解できないまま、今も介護施設のベッドにいる。
孤独死の平均発見日数は17日、平均年齢は約61歳
親亡き後のひきこもりの行く末である8050問題が、近年社会問題となっている。
最近ではNHKがひきこもりに焦点を当てたドラマや大々的な特集を組むなど力を入れている。しかし、もはや孤独死の現場ではこういった事例は数年前から当たり前のように日本社会の水面下で起こっているのが現実だ。
かつて社会学者の山田昌弘は、2014年に『「家族」難民』（朝日新聞出版）という衝撃的な本を著し、年間20万人以上の「孤立死」の可能性を予測して警鐘を鳴らしたが、多くの人々は他人事として聞き流した。取材をしていても、孤独死は特殊な例ではなくなり、どんどん一般化していることを実感する。
その深刻さを思うと、国を挙げて取り組むべき課題で、もはや猶予はないと感じずにはいられない。コロナ禍がコミュニケーション弱者に追い打ちをかけるのは明白だからだ。
孤独死保険などを手掛ける日本少額短期保険協会の孤独死対策委員会が、それを裏付けるような興味深いデータを毎年発表している。
2020年発表された第5回孤独死対策レポートによると、孤独死の平均発見日数は、17日。なんと2週間以上にわたって、遺体が発見されないという事実が露になった。また、孤独死者の平均年齢は男女ともに約61歳で、平均寿命と比較し20歳以上若くして亡くなっているのである。孤立感が、心と体を蝕み、不摂生やごみ屋敷などのセルフネグレクトを招く。
筆者は、かねてから現役世代の孤立について、国を挙げての対策をするべきだと再三訴えているが、現状としては、悪化の一途を辿っていると感じる。
また、親族や友人など近親者の発見は、35％と少なく、全体の7割近くが不動産管理会社やオーナーや警察、隣人などの他人が占める。
日本は、もはや、すでにとてつもない孤立社会へと突入している。
コロナ禍でどうやって人と繋がるか
先日取材した一人暮らしの高齢者らの終活ビジネスや家族代行業を手掛ける一般社団法人LMNの遠藤ひでき代表は、新型コロナによって大きな変化を感じ、危機感を抱いていた。高齢者は病院の診療や外出を控えるようになり、結果、自宅に引きこもる人が増え、鬱状態に陥っている人が増えているという。
「2021年にかけてコロナが長引くと、さらに危険な状態になると思います。
今年はコロナの感染を恐れて、一年に一回のお正月にも親族と会えないという方もいらっしゃるので、さらに孤立感を深めるのではないでしょうか。
我々がサポートしている方とは、毎月電話でお話しするのですが、この先大丈夫だろうかと心配の声をよく聞き、孤立感を深めていると感じます。顕著な例として、高齢者の場合、認知症の進行などが心配ですね。そういった方とは、電話をしたり、感染症対策をした上で直接会って通院につきあうなどして、話すと気持ちが紛れてホッとする方が多いんですよ」
LMNでは、高齢者が孤立感と向き合うため、非対面でのコミュニケーションも重要視し、LINE見守りに加えて、タブレットの導入を目指し業者と打ち合わせ中だ。ウィズコロナ時代において、私たちは分断と孤立と向き合い、どうやって人と繋がれるのか。
暗澹たる気持ちになるが、少し前進したこともある。
今年は初めて同じ問題意識を持つ行政関係者の方と一緒に講演会に登壇し、この孤立をめぐる現状を伝えることができた。コロナ禍ということもあり、実際の来場者よりもZOOMの参加者のほうが約3倍と多かった。
この社会を取り巻く現実について、多くの方と手を取り合いながら、画面の向こう側の方々に伝えることができれば取材者としては幸いである。
来年も手探りながら、この社会と向き合い、模索を続ける一年にしたいと思っている。
（文：菅野久美子 編集：毛谷村真木／ハフポスト日本版）