愛知県で開かれた国際芸術祭「あいちトリエンナーレ2019」に出展された「表現の不自由展・その後」（以下、不自由展）は、非常に激しい議論を呼び、Twitterなどで炎上状態となった。
炎上はどうして起こったのか。誰が、どのようにつぶやいていたのか。
東京大学大学院の鳥海不二夫准教授（計算社会科学）らのチームが分析したところ、「不自由展」の内容が報道され始めた7月下旬から、展示が終わる10月中旬までのあいだ、展示に言及した関連ツイートが約957万件あったことがわかった。
炎上のピークは3回に分かれており、いずれも「不自由展」が始まる前から、もともと特定の政治的な意見をTwitterでつぶやいていたユーザーが中心とみられるという。特定のコミュニティに所属するユーザーが、「あいちトリエンナーレ」を“ネタ”に、これまでの自分の主張を改めてSNSで繰り返すことで炎上が生まれていた。
件数の多さから浮かび上がる関心の高さ
分析結果は、鳥海不二夫准教授と、ビックデータ分析などを担うIT企業「ホットリンク」の榊剛史・開発本部R＆D部長が11月16日、鳥取大学で開かれたソーシャルメディア研究ワークショップ2019で発表した。
まず、7月下旬から10月中旬までに日本語でつぶやかれたTweetのうち、「トリエンナーレ」や「表現の不自由」などのキーワードを含む投稿957万件を抽出し、グラフにしてみた（下の図参照）。
鳥海准教授は、あるテーマのツイートが数十万件以上になると「炎上」として分析対象にしているが、100万件を超える「炎上」は珍しいという。
たとえば、2015年にデザイナーの佐野研二郎氏が制作した2020年東京オリンピック・パラリンピックのエンブレム案について、「盗作だ」などと批判されたときは約2ヵ月で約300万ツイートあった。 また、2014年にSTAP細胞論文の研究不正問題で、小保方晴子・元理化学研究所研究員に批判が集まったときは、半年で約400万件のツイートがあった。
データを集計した時期、テーマ、手法などがそれぞれ異なるため単純には比較できないが、今回の「あいちトリエンナーレ」のツイートの約950万件という数字は、ほかの社会問題と比べてもSNS上の関心の高さがうかがえる。
ピークは3回。急激に上昇し、すぐ下がる。
期間中は、「不自由展」が一時的に中止された8月4日、文化庁が助成金の不交付を発表した9月26日、「不自由展」が再開された10月8日の3回にわたり、ピークがあった。ニュースがあるたびに急激に数が上昇し、すぐに盛り下がっていく様子がうかがえる。
右派は不自由展への批判、左派は補助金不交付への批判が多い傾向
鳥海准教授らはどのようなユーザーが投稿しているかも調べた。
まず、ユーザーの特徴（政治的主張など）を割り出すために、2018年12月から2019年2月の全日本語ツイート約1割のデータを用いて、約100のグループにユーザーを分類。
ユーザーのプロフィールや過去の投稿などからグループの特徴を割り出した。そこで「不自由展」の関連ツイートをしたユーザーをこのグループ分類に当てはめたところ、分析可能なユーザーの34％が「右派」、32％が「左派」のグループに分類された。
たとえば「右派」はプロフィールに「日本人」「政治」「反日」などが含まれ、「左派」はプロフィールに「原発」「政治」などと書き、安倍首相や自民党に対する批判などをつぶやいていた。「右派」や「左派」の定義は様々あり、単純に分類するのは難しいが、便宜上そう定めた。
鳥海准教授は「ネットでは日頃から多くの投稿をしている、声の大きい意見が拡大していく。『あいちトリエンナーレ』関連ツイートを見ると、炎上に関連してツイートしているのは元々特定の主張がある人たちが、それまでと同じような主張を繰り返しているようだ」と指摘する。
また、以下の図は「あいちトリエンナーレ」の関連ツイートをしたユーザーを所属するグループごとに色分けしたツイート数の推移だ。青色が右派、オレンジ色が左派、灰色がその他を指す。青色の右派は、不自由展への批判が多く、オレンジ色の左派は補助金不交付への批判が多い傾向がみられる。
異なる立場同士の対話はあまり起きていない
鳥海准教授らは、あいちトリエンナーレ以前から、共通のトピックスについてリツイートをしているユーザーは「同じコミュニティ」に所属すると仮定した。トピックスはゲームやアニメ、スポーツなど主に趣味の話題が目立った。
青色の右派とオレンジ色の左派は、期間中に積極的につぶやいているものの、同じコミュニティ内の投稿をリツイートし合っていた。逆の立場の人の投稿をリツイートしたり返信したりするなど、相手の意見を聞こうとしたり対話したりする様子は少なかった印象だという。
鳥海准教授は「あいちトリエンナーレの炎上によって、政治的な立場が異なる人同士の対話や議論はあまり起きておらず、もともと政治的に分かれていたコミュニティ内で不自由展を『ネタ』にして、従来の主張を内輪で繰り返していたのではないか」と指摘する。
過去の研究からも、ネット炎上に荷担するのは、ユーザーの1%程度だとされてきた。今回の鳥海准教授の分析からも、「あいちトリエンナーレ」に関する炎上は「一般的な世論」と必ずしも言えないことがわかった。
とはいえ、不自由展をめぐっては、ネット炎上などもきっかけに、愛知県職員らに激しい抗議の「電凸」が相次ぎ、文化庁の補助金不交付の決定もあった。特定の立場の少数の反応であっても、それがうねりとなり、リアルな政治や社会の動きに影響をおよぼすのが最近のSNS社会だ。
鳥海准教授はこう指摘する。
「ネットでは立場や主張が異なる人たちが対話や議論をすることが従来は期待されていたが、少なくとも今回のようなツイッター分析からはそれが実現していないことが分かる。一見、議論しているように見えていても、相手に自分の主張を伝えて説得しようとしているわけではなく、仲間内の『ウケ』を狙ったツイートが多い。建設的な対話や議論は、現状のネットでのコミュニケーションが続く限りは期待できないのではないか」