育児をする専業主夫「専業パパ」は少し前まではとても珍しいことだった。1970年代に育児をする専業主夫だと自ら名乗った男性はアメリカでたった6人。6％ではなく、アメリカ全体で6人しか存在していなかったのだ。
ところが、専業パパは2014年には推定190万人いたということが、ハフポストUS版のデータ分析から分かった。これは「外で仕事をせずに家で育児をする親」のうち16％をしめる。
この結果は、専業パパは不名誉だという風潮をなくしたい男性にとって、朗報だといえるだろう。しかし一方で見逃せない事実もある。家で育児をする父親たちのほとんどが、自ら望んでそうしているわけではないという。イリノイ大学アーバナ・シャンペーン校のカレン・クレイマー教授によると、190万人の父親のうち80％が外に出て働きたいと考えている。
両親の1人が専業で育児をすることを選択する理由は様々で、多くの場合それは個人的なものだ。育児をする専業主夫について調査するウィスコンシン大学ミルウォーキー校のノエル・チェスリー社会学准教授は、求人市場の状況がその理由の一つであることは間違いないが、その他に保育料や文化的な背景も影響している可能性があるという。
ハフポストUS版がデータをまとめた表からは、一部の州では「育児をする専業主夫の割合の高さ」と「失業率の高さ」が一致していることが分かる。
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例えば、「外で仕事をせず育児をする親」のうちおよそ30％を専業パパが占めるウェストバージニア州では、「仕事を持つ成人男性」の割合は49.1％で全米で最も低い。
一方で、こうした相関関係が当てはまらない州もある。サウスダコタ州は専業パパの割合が39％で全米トップだが、失業率は比較的低く、66.7％の成人男性が仕事に就いている。
「外で仕事をせずに家で育児をする親」のうち、男性の割合が最も大きい州はサウスダコタ州で39％。最も少ない州はユタ州で7％。
また、「専業パパ」の定義も意見が分かれる。アメリカ国勢調査局の定義はきわめて狭く、両親が同性であったり、父子家庭だったり、15歳以上の子どもの親だったり、両親ともに働いていなかったりする場合は除外される。
今回ハフポストUS版は、2014年のピュー研究所の報告書で使われた「最低1年以上職に就いておらず、18歳未満の子どもを持つ専業主夫の父親」という定義を採用した。
アメリカの父親たちの働き方は近年変わってきているようだ。最近では、仕事と家庭を両立させるために父親の方が母親より仕事を犠牲にする傾向が強いという調査結果も発表されている。
この記事はハフポストUS版に掲載されたものを翻訳しました。
[日本語版：遠藤康子、合原弘子/ガリレオ]
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