小学館の週刊誌、「週刊ポスト9月13日号」の韓国を扱った特集に対し、「ヘイトスピーチでは」との怒りの声があがっている。　　

週刊ポストに寄稿したり、小学館から本を出版したりしている作家たちからも抗議の声が上がり、小学館とは今後仕事はしないという声も。　　

週刊ポストは「韓国なんて要らない」という見出しで韓国に関する特集を掲載。

「『嫌韓』ではなく『断韓』だ」「厄介な隣人にサヨウナラ」とし、GSOMIA（軍事情報包括保護協定）を破棄した韓国側のデメリットや、輸出管理強化による韓国経済への影響などについて検証している。

この特集の新聞広告の画像などがネットで出回ると、小学館と関わりのある作家たちから抗議の声が起こった。

週刊ポストで「作家たちのAtoZ」というリレーコラムを連載している深沢潮さんは、自身のフェイスブックで「記事が差別扇動であることが見過ごせず、リレーエッセイをお休みすることにしました」とし、今後の執筆を取りやめると発表した。

また、小学館から本を出版している思想家の内田樹さんは、小学館とは今後、仕事をしないと宣言した。

内田さんはツイートで「いいんです。俗情に阿（おもね）らないと財政的に立ち行かないという出版社なんかとは縁が切れても」とコメントしている。

また、小学館から「命」などを刊行した作家の柳美里さんも「日本で暮らす韓国・朝鮮籍の子どもたち、日本国籍を有しているが朝鮮半島にルーツを持つ人たちが、この新聞広告を目にして何を感じるか、想像してみなかったのだろうか？」などと批判している。

ハフポスト日本版では出版元の小学館に対し、特集の意図や作家たちの声に対する反応について文書で質問している。回答があり次第追記する。

【UPDATE/2019/09/02/19:30】

週刊ポスト編集部はハフポスト日本版の取材にメールで回答し、特集について「誤解を広めかねず、配慮に欠けていた」と謝罪した。詳細はこちら。