2018年に韓国の平昌（ピョンチャン）で開催される冬季オリンピックについて、国際オリンピック委員会（IOC）は大会組織委員会に対し、一部の競技を海外で代行開催するよう助言していることがわかった。日本の長野での実施も視野に入れているという。12月6日、ロイターなどが報じた。
平昌オリンピックでは15の競技が13の会場で行われるが、そのうち6つの施設が新設されるとされている。しかし、財政難や施設準備の遅れに懸念が出ており、ある関係者はボブスレー、リュージュ、スケルトンなどの「そり競技」について、海外で実施の可能性についてIOCと関連団体で協議していると話した。
候補となる開催地については、1998年の冬季オリンピックが開催された日本の長野のほか、ヨーロッパや北米も検討されているという。産経新聞によると、日本オリンピック委員会（JOC）の竹田恒和会長は6日、「直接そういう話は来ていないが、正式に要請があれば前向きに協力していく」と述べたという。
ワシントン・ポストによると、海外で一部の競技を開催することで建設費1億2000万ドル（約145億8000万円）と年間約300〜500万ドル（約3億6000万円〜6億800万円）の保守費用が節約できるとされる。これは、IOCのトーマス・バッハ会長が進めている、一連のコストカット改革に沿った内容であると、関係者が明かした。
一方で、平昌オリンピック組織委の幹部は「そり競技を長野で行う案は全く検討しておらず、その可能性も極めて薄い」と述べたと韓国の聯合ニュースが報じてた。そり競技が行われる「平昌スライディングセンター」が既に着工していることが理由とされており、完成は2017年で開催には間に合うとされている。
平昌オリンピックでボブスレーなどのそり競技が行われる予定の「平昌スライディングセンター」完成予想図
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