日銀が２日発表した９月の「生活意識に関するアンケート調査」（第５９回）によると、景気が「良くなった」との回答から「悪くなった」との回答を引いた景況感ＤＩがマイナス２０．４となり、前回６月調査から悪化した。

暮らしにゆとりがなくなってきた理由として物価上昇をあげる人が最多で、消費税率引き上げを含めた物価上昇が家計の負担増として意識されている可能性がある。

９月の景況感ＤＩは、前回６月調査のマイナス１０．０から１０ポイント超の大きな悪化となった。マイナス２０．４は１３年３月調査のマイナス２２．６以来となる低水準。景気を判断する根拠として「自分や家族の収入の状況」との回答が最も多く、次いで「勤め先や自分の店の経営状況」「商店街、繁華街などの混み具合」などとなっている。

現在の暮らし向きについて、「ゆとりが出てきた」との回答から「ゆとりがなくなってきた」との回答を引いた暮らし向きＤＩもマイナス４４．１となり、前回調査のマイナス３９．８から悪化した。ゆとりがなくなってきた理由（複数回答可）では、「物価が上がったから」との回答が６６．２％で最多。この回答は今年の３月調査では「給与や事業などの収入が減ったから」との回答に次ぐ２番目に多い理由だったが、前回６月調査から逆転しており、４月の消費税率引き上げに伴う物価上昇が家計にのしかかっている可能性がありそうだ。

物価に対する実感でも、現在の物価が１年前と比べて「上がった」との回答が８０．４％に上昇。２００８年１２月調査以来の高水準となっている。１年後と５年後の物価見通しも、「上がる」との回答がそれぞれ８２．５％、８５．９％に前回調査から上昇。家計のインフレ期待の高まりがうかがえる結果となった。

物価上昇の感想では「どちらかと言えば、困ったことだ」との回答が７８．８％となり、前回調査の７８．１％から上昇。一方で、「どちらかと言えば好ましい」との回答も４．０％となり、前回調査の３．７％から上昇している。［東京　２日　ロイター］

(伊藤純夫)