ニューヨーク・タイムズが、６日に発表した第２四半期の決算と合わせて、デジタル版のみの有料購読者が１００万人を超えたことを明らかにした。
By David under Creative Commons license (CC BY-NC 2.0)
有料化から４年半での１００万人達成は何を意味するのか？
象徴的なマイルストーン（節目）としての評価がある一方、「タイムズ以外の新聞には何の意味もない」と冷めた見方もある。
ただ一致しているのは、「１００万人」が何か特別な福音をもたらす数字ではない、ということだ。
●課金、挫折、課金
タイムズの課金については、２０１０年１月の計画発表段階（「ＮＹタイムズ『課金』の背景」）や、若者向けモバイルアプリ「ＮＹＴナウ」などの課金計画第２弾「ぺイウォール２．０」の準備に取り組んでいた２０１３年末（「メディアの正しい課金の仕方」）など、継続的に紹介してきた。
タイムズの取り組みは、課金と挫折の繰り返しだ。
２００５年の最初の課金「タイムズセレクト」は、読者７８万７４００人を集めたが、うち紙との併読（無料）を除くデジタルのみの有料購読者は２２万７０００人（年間購読料４９．９５ドル）と低迷し、２００７年に閉鎖した。
そして、バブルの波に乗って広告モデルに舵を切ろうとした矢先に、リーマンショックに見舞われる。
広告低迷で、再び課金に乗り出したのが２０１１年３月末だ。
それから４年。当時のＣＥＯ（ジャネット・ロビンソンさん）、編集主幹（ビル・ケラーさん→マーシャル・プロジェクト、後任のジル・エイブラムソンさん）、デジタル担当役員（マーク・ニーセンホルツさん）、デジタル担当編集局次長（ジム・ロバーツさん→ロイター→マッシャブル、アーロン・フィルホファーさん→ガーディアン）ら、幹部陣もすっかり入れ替わった。
そして今年７月３０日、デジタルのみの有料購読者がついに１００万人を突破した。これが、いいニュースであることに間違いはない。
問題は、誰にとって、どういいニュースなのか、という点だ。
●編集局の記者を支える
タイムズを継続的にウオッチしてきた元ナイトリッダー・デジタル副社長のメディアアナリスト、ケン・ドクターさんは、いくつかの数字から今回の１００万人達成を読み解いている。
まずデジタル有料購読者１００万人は、ウォールストリート・ジャーナルの９０万人、日経が買収したフィナンシャル・タイムズの５２万人に比べても、未来に向けたグローバル展開の足がかりになる数字だ、とドクターさんは見る。
さらに、１００万人の購読料（週３．７５ドル～８．７５ドル）で、今年タイムズが手にする収入は約１億８５００万ドルと見立て、編集局の記者１，３００人分の経費（×１５万ドル＋α＝）２億ドルにほぼ匹敵する、とも指摘する。
ただ、デジタル化にともなうエンジニアの人件費なども加えると、これだけでは編集局を支える財源にはならない、とも。
収入の構成を見ても、デジタルは購読料で全体の２割強、広告で３割強を占めるにすぎず、紙に依存する状況が変わったわけではない。
ドクターさんはさらに、過去の読者数との興味深い対比もしている。
１９９５年当時のタイムズの平日の紙の購読者数は１５０万人。現在は６２万５０００人と半減以下だが、これにデジタルの有料購読者１００万人を足せば、ほぼ同じ読者規模だとし、ここに持続可能なモデルのカギがある、としている。
一方で、タイムズ全体の２０１３年の売り上げの伸びは０．５％、２０１４年の伸びは０．７％、つまりゼロパーセント台で伸び悩んでいる現状も指摘している。
先にあげた若者向けモバイルアプリ「ＮＹＴナウ」も、昨年４月に月額７．９９ドルの有料でスタートしたが、不振続きで今年５月には無料化に踏み切るなど、デジタル戦略の二の矢、三の矢が見通せてはいない。
●「何の意味もない」
どうみても、これは素晴らしい快挙だ―しかし、タイムズのこの課金の成功は、他の新聞社やメディア企業にどんな意味を持つのだろうか？
その答えはこちら：実質的に何の意味もない、だ。
そう辛口の論評をしているのは、やはり新聞出身の人気ブロガーで、現在はフォーチュンのシニアライター、マシュー・イングラムさんだ。
イングラムさんは、極めて現実的な問いかけをする。
平均的なユーザーは、いくつのメディアやニュースソースに金を払おうとするか？ いくつの新聞社のアプリをダウンロードするか？ どれだけの新聞社の課金サイトに月々の購読料を払うだろうか？ その答えは、あって１つ、それどころか全然なし、という方が現実的だろう。
その限られた〝１席〟を、ジャーナリズムの質もブランド力もずば抜けているニューヨーク・タイムズが押さえているということだ、とイングラムさんは指摘する。
イングラムさんは、以前からメディアの「バーベル理論」を提唱している（「『プラティッシャー』の頓挫：〝バーベルの中間〟はデッドゾーン」）。
グローバルな競争力とブランド力がある大手と、ローカルなニッチに根を張る小規模メディアには持続可能性があるが、その間の中規模メディアに待っているのは〝死の谷〟だ、と。
つまりグローバルブランドのトップクラスにあるニューヨーク・タイムズの１００万人達成は、他の新聞社やメディアには学ぶ点も、入り込む余地もないのだ、と。
そしてドクターさんの指摘と同様、そのタイムズ自身にとっても、この達成が長期的戦略にどうつながっていくのかは、なお不透明なのだ、と。
●１００万人の〝天井〟
タイムズは課金を実施する前、マッキンゼーに市場予測を依頼していたという。
このときマッキンゼーは、月額購読料１５ドル～３０ドルのケースで購読者は１００万人以下。８０万～９０万人規模にとどまる、と見積もったようだ。
実際の購読料は月額に換算すると１５ドル～３５ドル（ウェブ＋スマホ、ウェブ＋タブレット、デジタル全部の順に購読料が上がる）でほぼ予測と同じ価格帯。
つまり、１００万という数字はあらかじめ想定購読者数の〝天井〟として設定されていたわけだ。
それを乗り越えたタイムズ社内の心理的インパクトは、大きいだろう。
それぐらいは、同業者としてお祝いしておきたい。
(2015年8月8日「新聞紙学的」より転載)