２４日の米国株式市場は、中国株急落を受けて主要３指数が軒並み約４％下げて取引を終えた。ダウ工業株３０種平均は寄り付き直後に１０００ドル超下落。その後は下げ幅を縮小したものの、ボラティリティが高い１日となった。

ダウ工業株３０種.DJIは５８８．４０ドル（３．５７％）安の１万５８７１．３５ドル。

ナスダック総合指数.IXICは１７９．７９ポイント（３．８２％）安の４５２６．２５。

Ｓ＆Ｐ総合５００種.SPXは７７．６８ポイント（３．９４％）安の１８９３．２１。

取引時間中のダウの１０００ドル超下落は過去最大。またＳ＆Ｐ総合５００種は、５２週高値を１０％下回る水準で引けたことで、２１日のダウに続いて調整局面に入った。

世界株安の震源地となっている中国で、２４日も株価が８．５％急落したことが嫌気された。

アップル(AAPL.O)は一時１３％下げた後、終値は２．５％安と持ち直した。ティム・クック最高経営責任者（ＣＥＯ）がＣＮＢＣ宛ての書簡で中国事業が堅調だと説明したことが材料視された。

原油価格が６年半ぶり安値に沈んだため、エクソンモービル(XOM.N)が４．７％、シェブロン(CVX.N)が４．８％それぞれ下げるなど、石油株が売られた。Ｓ＆Ｐエネルギー株指数.SPNYは５．１８％下落した。

中国電子商取引のアリババ・グループ・ホールディング(BABA.N)は３．５％安で、昨年９月の新規株式公開（ＩＰＯ）価格を割り込んだ。

投資家の不安心理を示すＣＢＯＥボラティリティ指数.VIXは急上昇し、一時は２００９年１月以来の高水準に達した。

今年の米国株は小動きにとどまる局面が多かったが、８月に入って中国経済をめぐる投資家の懸念が高まったことや予想外の人民元切り下げをきっかけにボラティリティが跳ね上がった。

この日は、朝方の乱高下で稼いだ利益を取引終了前に確定させるための売りも見られた。

チャールズ・シュワブのトレーディング・デリバティブ担当マネジングディレクター、ランディ・フレデリック氏は「中国の状況が落ち着かない限り、２５日の米国株も再びひどい寄り付きになる恐れがあったので、きょう午前中に組んだ買いポジションをそのままにしておきたくなかったのだろう」と話した。

ＢＡＴＳグローバル・マーケッツの暫定データでは、株価の急変動でサーキットブレーカー（取引一時停止措置）が発動された銘柄は１２８７と、異例の多さになった。

ランデンバーグ・サルマン・アセットマネジメントのフィリップ・ブランカート最高経営責任者（ＣＥＯ）は「投資家は理性的な判断ができなかった」と指摘し、冷静に考えれば中国経済の２倍の規模を持つ米国経済が中国の影響によって景気後退に陥るとの観測は非常識だとの見方を示した。

騰落銘柄数はニューヨーク証券取引所が下げ３０６４で上げ１３１、ナスダックが下げ２６３２で上げ２８１だった。

ＢＡＴＳグローバル・マーケッツのデータによると、米取引所の合計出来高は約１３９億株で、８月平均の７０億株を大幅に上回った。