地方創生の取り組みが拡がる中、地域スポーツの新たな可能性に注目が集まる。AIを利用した試合の自動映像化を通して「スポーツDX」をめざすNTT西日本、朝日放送グループ、NTTSportictの3社が、地方自治体等に向けた新サービスを発表。元バレーボール日本代表の木村沙織さんらが、スポーツDXの事例や今後についてディスカッションした。

スポーツの力で日本を元気に

「日本を元気にしよう」
冒頭、そう語ったのはNTT西日本の森林正彰社長だ。同社は、朝日放送グループらと共に、AIカメラで地域スポーツを自動配信し、街づくりの力にする構想を描く。すでに一部で導入が始まり、小中学校の体育館や公共のスポーツ施設への普及をめざしている。

例えば、AIカメラを学校の体育館に設置すれば、子どもたちの試合が自動配信され、スマートフォンのアプリなどから視聴可能になる。自分たちや家族の映像を観たいという需要に応えるのはもちろん、指導者が映像解析し、チーム強化に役立てることも可能だ。チームのプロモーション、スポーツツーリズムなどへの発展も見込む。

 100人が観る1万試合を配信

「日本には、まだまだ映像配信されていないスポーツがあります。100万人が観る試合を1試合配信するのではなく、100人が観る試合を1万試合配信する未来を実現したい。スポーツを頑張る映像を、未来へ繋ぐ宝として地域の財産にできれば」

そう意気込むのは、NTTSportict中村正敏社長だ。同社は2020年に設立された、NTT西日本と朝日放送グループの合弁会社。AIカメラを活用した一連の映像ソリューション「STADIUM TUBE」を展開している。

「STADIUM TUBE」のAIカメラは、複数のレンズで180度のパノラマ映像を撮影。カメラが動くのではなく、AIが人やボールを認識し、着目すべきポイントを自動で抜き取って配信する仕組みだ。導入に必要なのは光回線などの通信回線で、日々の配信に専用スタッフは不要。すでにプロスポーツの練習場、民間・自治体のスポーツ施設などで導入され、最高で月800試合を自動配信した実績を持つ。

NTTSportictは、さらに地方自治体向けに特化した新サービス「マチスポ」を発表。「マチスポ」は、スポーツ動画配信サービスを中心とした街のコミュニティ活性プラットフォームで、アプリが自治体や住民らが一緒に応援できる「場」の役割を担っていく。応援メッセージなどのインタラクティブなやり取り、企業の広告配信などを見込む。今後は付加価値として、部活動の見守りやスポーツ施設の利用手続きのオンライン化などもめざしていく。

スポーツ映像は新たな時代へ

インターネットにおけるスポーツ配信の成功例として、「バーチャル高校野球」を紹介したのは、朝日放送グループの沖中進社長だ。同社は、従来の地上波テレビのみならず、動画配信にも10年間ほど注力してきた。

「バーチャル高校野球」は、高校野球に特化した配信プラットフォームとして、地方大会3434試合、本大会48試合を全てライブ配信した、世界でも類を見ない実績を誇る。これによって、球場に行けない選手の家族や友人、OB・OGなども、試合をライブ応援できるようになった。「技術革新によって、プロスポーツだけではなく、身の回りのスポーツも届けられる時代。次世代技術への取り組みを含め、スポーツによる地域創生にも、もっと取り組んでいきたい」と沖中進氏は語った。

地方自治体のAIカメラ導入事例

実際にAIカメラを導入した地域には、どんな変化が起きたのだろうか。2023年2月に「STADIUM TUBE」を導入したのは、秋田県大館市だ。

スポーツコミッション大館事務局次長、田村哲也さんは、「100万人が観る試合を1試合配信するのではなく、100人が観る試合を1万試合配信する」というコンセプトに共感。コロナ禍でスポーツ施設の利用者数が激減する中、地元に「STADIUM TUBE」の導入を呼びかけ、実現に漕ぎ着けた。

現在は2施設で、主にバスケットボールやバレーボール、野球を配信している。「子どもたちが自分たちの試合を振り返り、指導者はさらに分析をしていくという使い方をしています。また、何よりも子どもたちの親御さんや遠くにいるおじいちゃん、おばあちゃんに『試合を観ることができた』と喜ばれています」と述べた。

さらにスポーツ施設の存在意義について、今後は利用者数ではなく、いかに有益な情報を地域や全国の人々に届けることができるかが重要になると指摘。「このような配信システムが、公共施設のスタンダードになっていくのでは」と続けた。

木村沙織さんらが語る、映像化の意義

終盤では、元バレーボール日本代表の木村沙織さん、元ラグビー日本代表の瓜生靖治さんらが登壇。スポーツDXの事例や今後について、パネルディスカッションを実施した。

瓜生さんは映像化の意義を「映像を見返すことで、自分はこういう動きをしていたんだと、気がつくことができます。客観的に自分を見るという意味で非常に有益」と述べた。木村さんは、選手時代、対戦相手や自分たちの映像を観るために、スタッフたちが労力をかけていたエピソードを紹介。「そのようなバックアップがあって、日本チームは力をつけてきました。AIカメラの技術は選手だけでなく、スタッフにとって助かるものでは」と話した。 

続けて話題は、システム費用の工面に。田村さんは、現在は国の補助金を利用していると述べつつ、「将来的には企業広告で賄うことをめざし、ふるさと納税にもつなげていきたい」と続けた。中村社長は、「NTTSportictでは、広告やふるさと納税のバナーなどに限らず、DVDやQRコードで映像を販売することもできます」と説明した。

変わるNTT西日本

イベント後、NTT西日本の森林社長は、新規事業について次のように語った。

 「これまで地域密着で自治体とコミュニケーションを取りながら、通信やIT事業を営んできました。ここに、海外の最新技術をスポーツ分野に組み入れて、新たな価値を創出したい。カメラで撮影したものを配信するのは通信ですし、映像を蓄えておくのはIT（クラウド）。これまでの事業と結びついています」

 「このサービスによって、広くスポーツを観てもらえる環境を整えていきたい。例えば、親御さんは、たとえ我が子が失敗しても、とにかく頑張る姿を観たいものですよね。AI技術で、本当に家族や個人が一番観たい映像を観られるようになります。親御さんがカメラを回す必要もありません。加えて、マイナースポーツが注目されるきっかけにもなればと思います。私はハンドボールをやっていたのですが、すごく面白いので、もっと皆さんに知ってもらいたいですね。チームを強化するための映像の活用や分析にもつながっていくことを期待しています」

「すでにアメリカでは同システムが学校に導入され始めています。日本でも、体育館やグラウンドへの導入を進めて、全てがデジタル化できるようにしていきたいです。今後2、3年で、自治体が競い合って入れていただくような状況になれば。配信や広告に加え、サブスクやクラウドファンディングなども、ご要望をいただければ、全力でサポートしていきます。NTT西日本は、通信やITをコアとしつつ、10年後、20年後に『昔は電話の会社だったんですか』 と言われるよう、新規事業にどんどん取り組んでいきます」（森林社長）

テクノロジーがスポーツ配信に革命をもたらし、地域を大きく変えていく可能性に触れたこのイベント。自治体や地域スポーツが今後どう変化していくか、注目してほしい。

「STADIUM TUBE」や「マチスポ」の詳細やお問い合わせはこちら。

 （撮影：木村充宏）