「いま、新聞などジャーナリズムが危機にあるのは、ユーザー体験を考え抜いたサービスがないからだ」

こんな声を聞いたのは、今年8月にオランダに渡り、メディアを取材したときのこと。発言の主は、「Blendle（ブレンドル）」というプラットフォームの国際担当だ。どういうことか？

「若者はコンテンツにお金を払わない」を覆す

（ブレンドルのトップページ）

端的にいえば、無料コンテンツが大量にあふれたとしても、ユーザーの利便性にかなったサービスがあれば、有料モデルは機能するということだ。

たとえば音楽をみたとき、多くの人がYouTubeを通じて無料で音楽を聴いている一方、聴き放題サービスの代表例「Spotify」には7500万人以上のアクティブユーザー、2500万人以上の有料ユーザー（月額9.99ドル）がいる。iTunesで音楽を買う人だっているだろう。

ブレンドルはまさにジャーナリズム業界に現れたiTunesだ。創業者含め20代中心のチームでつくられている。

若者はコンテンツにお金を払わない――。ブレンドルはそんな根強い定説をユーザー体験の考慮によって覆そうとしている。

すでにオランダの主要媒体がすべて参加しており、そこで記事を1本1本ワンクリックで購入できる仕組みを提供している。広告はブロックされる時代に少額の課金のハードルを設けるのはありだろう。

また、各新聞や雑誌のWeb版のペイウォールにいちいち登録するよりも、ひとつのプラットフォームで記事の購入や閲覧を済ませることができれば、それに越したことはない。

極め付けは、一度買った記事を「返品」できることだ。「どうせ返品できるなら、買ってみようかな」と思えれば、記事を買う体験ができる。最初からペイウォールで月1000円となれば、少しの思い切りが必要だ。

また、著名人やキュレーターが記事をおすすめし、友だちが買った記事もわかるため、ソーシャルの結びつきから記事の購入にもつながることがある。これは紙媒体ではできなかったことだろう。

ブレンドルのように、記者やジャーナリスト自身がユーザー体験の向上をカギとして、Web時代におけるジャーナリズムの持続可能性を考えることが重要になる。

実際、そうして運営されるブレンドルで購入される人気記事は調査報道やロングインタビューといった「ちゃんとした」ものなのだ。

流通をめぐる話題・議論が多かった2015年

（Instant Articles参加メディアの一部）

2015年を振り返ると、「どう」届けていくのかという議論が盛んだった。要するに強大な力を持ちすぎたプラットフォームに引きずられた、流通をめぐる環境の話が多かったのだ。

フェイスブックの「Instant Articles」やSnapchatの「Discover」、アップルが「Apple News」のいずれも今年発表された。でも、そこにどんな「ニュース」が流れるのか、という話はほとんど上がらなかった。

2016年は、どう届けるのかという環境が整ったうえで、「だれが」「なにを」という議論が活性化するのではないかと思う。コンテンツの外側の議論はそれはそれでワクワクする。

しかしながら、なぜメディアをやるのか、なぜそれを伝えるのか。「広く浅く」のメディアから「狭く深く」もしくは「広く深く」のメディアが盛り上がり、よりメディアやジャーナリズムをめぐる本質な方向に動いていく年になるだろう。

2016年、さまざまな「合流」や「融合」が起きていくと思う。

大企業とスタートアップの協業や買収などによる人材やカルチャーの合流、マネタイズでいえば広告と課金、広告とイベント、課金とコミュニティなど手法の融合、紙とWebの融合......2015年に流通の勢力図の見通しが良くなったからこそ、2016年の具体的な中身をめぐる議論に注目したい。

（Japan In-depth［ジャパン・インデプス］への寄稿より。1500字とのリクエストだったので短めです）

（2015年12月28日「メディアの輪郭 」より転載）