インドのメディア事情 ネット人口は世界2位、貧困層への浸透が課題【ルポ】

約12億5千万の人口を抱える巨大新興国インドでは、ニュースサイトや既存の新聞といったメディアや、それを支えるIT(情報技術)環境はどんな状況なのか。現場を歩いてみてみた。
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Wataru Nakano

ハフポスト・インド版が2014年12月、開設した。世界で13番目、アジアでは日本、韓国に続く3番目となる。約12億5000万の人口を抱える巨大新興国インドでは、ニュースサイトや既存の新聞といったメディア、またそれを支えるIT(情報技術)環境はどんな状況になっているのか。現場を歩いた。

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ニューデリーの書店に並ぶ新聞各紙。インドの地域言語など約20言語、計100種類の新聞をそろえているという=12月8日

 ■インターネット急成長、世界第2位

インドは新聞もデジタルも元気な国だ。日本新聞協会によると、2011年の有料日刊紙は日本が106紙なのに対してインドは約4400紙あり世界最大規模。また2012年のインドの発行部数は約1億1000万部で、日本の約4770万部の倍以上だった。一方、インターネット利用者は2014年末で約2億4000万人と見込まれ、アメリカを抜いて中国に次ぐ世界2位の「ネット大国」なのだ。インド商工会議所連合会は2018年末に約4億9000万人へ増えるとみる。

ソーシャルメディアを活用して2014年5月の総選挙の勝利に結びつけたとされるのが、インド人民党(BJP)だ。IT責任者のアルビンド・グプタ氏は「選挙で勝利したのはデジタルの力が大きい。大きな影響力を認識している」と話す。選挙期間中はTwitterやFacebookなどを使い、党のマニフェストや候補者情報を流した。英語や公用語のヒンディー語だけでなく、インド各地域の15言語で発信した。1時間に30回のメッセージを出したこともあるという。

ネットが拡大するのを受け、アメリカ発のBuzzFeedが2014年夏にインド版を開始するなど、ネットメディアも次々に立ち上がっている。

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芝生の上で新聞を読む男性(左)と、歓談する人たち=12月12日、ニューデリー

■子供はネットカフェで宿題

急成長しているとはいえ、ネット人口は全体の約2割に過ぎない。特に、パソコンやスマートフォンの貧困層への普及は進んでいない。ちなみに、スマートフォンはGoogleのAndroid搭載のものがほとんどという。知人のインド人ジャーナリスト、ラトナディープ・バネルジ氏は「Apple製は高くて、持っている人は少ない」と説明した。

ニューデリー近郊の新興ビジネス都市グルガオン。高層オフィスビル街の近くに狭い道路の旧市街が広がっている。その一角、ビルの一室に薄暗いインターネットカフェがあった。日本と違って、席の仕切りもドリンクバーもない簡素な造りだ。

男子生徒のアンルス・ドベイさん(13)はネットで画像を集めながら、野生生物についての宿題に取り組んでいた。「みんなそうだよ」と屈託なく笑ったが、友達と同じように自宅にはパソコンがないという。

別のネットカフェでは、少年らが対戦型のテレビゲームを楽しんでいた。14歳の少年は「2日に一度はここに来る。いつも1時間半くらいいるかな」と話した。

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ニューデリー郊外のインターネットカフェ。アンルス・ドベイさんがパソコンで宿題に取り組んでいた=12月8日

■貧困層の通信、政府は改善計画

インドのシリコンバレーといわれる南部のバンガロール。ヒューレットパッカードやシーメンスなどの欧米企業のほか、インドの大手IT企業が集まっている。

この地の公立高校を訪ると、「コンピューター教室」と書かれた看板がかかる教室には、パソコンは1台も置かれてなかった。校長のシャイラジャ・SNさんは「配備を待っているが届かない。生徒の将来にはITの知識が欠かせないのですが……」と嘆いた。

日本の小中高にあたる私立学校にも足を運んだ。パソコン教師のJ.ジャヤラクシュミ氏は「生徒たちはパソコン授業がとても好きだ」と話す。生徒は約4000人というが、パソコンが備えられた教室は一つだけで、25台の旧型パソコンが並ぶだけだ。学校理事長のP.サドグナムルティ氏は「パソコン教育は、生徒らが大人になったときに重要だと思う。しかし、ここの子供たちは貧しくてパソコンを持っていない」と話した。

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パソコン理論の授業を受ける生徒たちと教師(左)=12月11日、インド・バンガロール

総選挙の後に政権を樹立したモディ首相は2014年8月、独立記念日演説で貧困層や農村部にもブロードバンド環境を提供すると述べた。ネットの基盤が社会の隅々に広まった後、どんな未来が来るのか。

ハフポスト・インド版と連携するタイムズ・インターネット社のサティアン・ガジュワニCEO(最高経営責任者)は「新聞は曲がり角にさしかかっている」と指摘。アメリカのスタンフォード大学でネットビジネスを学んだまだ29歳の若者だ。

「ネットの成長とともに、インド版の影響力も責任も増すだろう」。ガジュワニ氏は力を込めた。

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