冬場の最低気温が氷点下にもなる未明の仙台駅。凍てつく寒さをこらえながら、段ボールにしがみつくようにして眠る路上生活者たちを、ほぼ毎日のように訪れていた人物がいる。
元プロレスの興行師だったというこの男性は生活困窮者を支援するケースワーカーではない。放射能汚染が続く福島での除染作業などにホームレスを送り込む手配師のひとりだ。
「俺のような手配師は誰でもここに来て、作業ができそうなやつを探してきたんだ」。
がっしりした肩を揺すり、寝込んでいるホームレスの間を歩きながら、佐々誠治（６７）はロイター記者にそう話した。除染やがれき処理などに作業員を送り込む手数料として、佐々が受け取っていた謝礼は作業員１人当たりおよそ１万円。始発電車もまだ動いていない夜明けの仙台駅は、実はそうした「ホームレス調達」の拠点と化していた。
福島地域の放射能汚染によって避難生活を強いられている被災者は１４万人にも及ぶ。彼らが帰還するには、徹底した除染や復興推進が絶対条件だ。しかし、ロイターによる政府資料の分析や多数の関係者への取材で明らかになったのは、国から膨大な事業費が流れこむ除染や復興事業の一部が、作業員不足につけ込んだ不法行為の温床となり、暴力団関係者の資金源にもなっている、という実態だった。
＜暴力団関係者への依存＞
ホームレス作業員の手配師として佐々が関与していた事業は、福島市の道路除染を行うために発注された約１億４０００万円の契約の一部だった、と佐々を職業安定法違反容疑で逮捕した捜査当局者は話す。その主契約企業は大手ゼネコンの大林組
「自分は人を送ればいいだけ」と、佐々はロイターの取材に語った。「送って、お金と交換すればいい。その奥までは入れない。こっちは関係ないから」。
だが、佐々がうまみを感じた手配師ビジネスが、ホームレスたちに過酷な結末をもたらすことも少なくなかった。佐々に送り込まれた作業員が受け取る賃金は、大林組の下請けが賃金予定額として支払う金額の３分の１程度しかない。
捜査当局などによると、残りの３分の２は仲介する業者の懐に入る。食事と寝泊まりする場所の費用を差し引けば、作業員の手元に残る賃金は時給６００円程度。福島県の最低賃金（６７５円）を下回る額だ。作業員の中には、食費と宿舎費用を差し引かれて持ち金が底をつき、借金する羽目になる例もあるという。
ある時、佐々は仙台駅で路上生活者を物色中、覆面捜査官に写真を撮られ、昨年１１月に宮城県警に逮捕されたが、その後、起訴猶予処分となった。彼の背後には暴力団関係者も加わる「ホームレス取引」のネットワークが存在しており、佐々の逮捕に先立つ１０月、違法行為に関与した他の業者が労働者派遣法違反容疑などで一斉に検挙されている。
その一人が、稲川会系暴力団元幹部で人材派遣業を営む西村満徳（６７）だった。関係者らによると、西村は佐々の顧客で、本格的な除染作業への労働者派遣が禁じられているにも関わらず、ホームレス作業員を仙台市のはずれの宿舎に住まわせて現場に派遣、毎月、彼らの作業の賃金として政府が支払う金額の一部を不当に手に入れていた。西村への直接の取材はできていないが、彼は２５万円の罰金処分となった。
西村は地元では顔が広く、仙台市が出資しているホームレス自立支援施設、清流ホームにも出入りしていた。同ホームは２０１１年の震災のあと、他のホームレス作業員を復興作業に従事させるため、彼に紹介することもあったという。
「彼（西村）はとても良さそうな人にみえた。運が悪かったね。すべての業者についてすべてを調べるのはとてもできないから」と清流ホーム次長、五百澤洋太は西村とのやりとりを振り返る。
西村と同時に、同じ事件に関与したとして、同市にある産廃物処理業者、伸栄クリーン社長、長田俊明（６４）と建設会社、フジサイ工建の社員である林文典（５４）、元人材派遣業の佐藤拓也（２９）も逮捕された。
フジサイの統括課長である佐山健一は、自社の社員が不法な労働者派遣に加担したことについて、「（暴力団が）絡まなければ、人（作業員）は増えない」とロイターに本音を漏らし、「結局、建設業界というのは、９０％暴力団ですからね」と付け加えた。
佐山によると、フジサイが労働者派遣で得た金額は１人当たり１０００円程度だった。除染下請けの上位にある東京に本社のある建設会社、ライト工業
ライト工業は大林組の下請け系列のトップにあり、日本国内だけでなく米国にも子会社をもつ大手企業で、福島地域での除染に約３００人の労働者を送っている。福島での除染について、同社は現地での事業が深刻な人材不足に直面していると認める一方、取引相手だったフジサイが間接的にせよ暴力団とつながっていたとは知らず、だまされていた、と訴える。「下請け企業をチェックするにしても、彼らが正直でなければ難しい」と同社の広報担当者は話す。
大林組、ライト工業とも同事件において不正はないとされ、処罰も受けてはいない。しかし、大林組の場合、自社が管理する事業に暴力団関係者の関与が表面化したのは、この事件だけではない。
昨年３月、同社が手がけた福島での除染作業をめぐり、住吉会系暴力団元幹部が山形地方裁判所で労働者派遣法違反の罪で執行猶予付き有罪判決を受け、さらに１１月には同法違反容疑で山口組系暴力団幹部とその家族らが高知・福島両県警合同捜査本部に逮捕されている。
大林組では、ロイターの取材に対し、「我が社として、こうした事件が立て続けに起きていることを深刻に受け止めている」（市川淳一広報担当）とコメント。下請け業者との契約では暴力団などの排除条項を盛り込む一方、警察との協力も徹底していることなどを強調した。
＜弱者へのしわ寄せ＞
福島地域での除染作業に膨大な国費が投じられている一方、現場で仕事をするホームレス労働者は、その恩恵が及ぶどころか、逆に借金苦に陥る例もある。「多くのホームレス作業員は宿舎に入るが、そこで宿泊コストや食費が賃金から自動的に差し引かれ、月末には１銭も残らないということになる」とホームレス支援団体「仙台夜まわりグループ」事務局長でバプティスト教会の牧師である青木康弘は言う。
実際の待遇に期待を裏切られ、作業員が賃金未払い請求を起こす例も少なくない。兵庫県姫路市に本社をもつ周東興業もそうしたトラブルを抱えている業者の１つだ。同社は、政府による事業を請け負うため、佐々からホームレス労働者の提供を受けていた。
同社は復興事業の需要をつかもうと６０００万円を投資。宮城県登米市にあったドライブインをがれき処理などの復興作業に従事する労働者の宿泊所に衣替えした。そして、最も汚染のひどい地域の除染作業について、環境省から２つの契約も確保した。しかし、同社は現在、雇用していた作業員から少なくとも２件の賃金未払い請求を受けていると、息子とともに同社を経営する金田富士子（７０）は話す。
これとは別に、５０代のあるホームレス作業員は、周東興業で１カ月働いたのに１０００円ほどの支払いしかなかったという。ロイターが入手したこの作業員の給与明細によると、食費、住居、洗濯費用などとして１カ月約１５万円が引かれたため、彼には昨年８月末時点での取り分は１０００円程度しかなかった。
金田はこの男性が会社で働いていた事は認めつつも、待遇は正当だったと主張する。彼女によれば、周東興業は食費として１日３５００円は差し引くものの、少なくとも８０００円の日当を払っていたという。金田によれば、ある作業員は福島で仕事を始める前に２００万円を前借りし、その負債は減ったものの、昨年末の休暇のため、さらに２０万円の借金をしたという。「あの人は借金を返すことはできないでしょう」と彼女は言う。
復興作業の経験者である西山静也（５７）は、周東興業で短期間働き、がれき処理の仕事をした事がある。今は仙台駅で段ボール生活をする身の上だ。同社を去ったのは賃金を巡ってもめたからだ、と彼は言う。これまで建設会社と賃金をめぐって対立したことは何度かあり、そのうち２つが除染作業を巡るトラブルだったと話す。
西山が仙台で最初に働いた業者は、がれき処理に日当９０００円を支払った。しかし、食費と宿泊費には５０００円が必要だった。働けなかった日も、日当がないのに食費や宿泊費は徴収された。結局、増え続く借金に追われるよりも、路上生活の方が暮らしは楽になると思い、西山はホームレスを選んだという。
「手配師にとって、ホームレスは簡単に狙える標的だよ」と西山は言う。「身の回り品をすべて持って、大きな荷物と一緒に動き回っていれば、すぐにホームレスだとわかる。手配師連中は、ホームレスを見つけると、職をさがしているのか、腹は減っていないか、と聞いてくる。もし、腹を空かしているとわかれば、彼らが仕事をくれるんだ」。
＜実態不明な除染業者も＞
福島の除染作業には今も多額の税金が継続的に投入されている。しかし、それがどう使われているのか、実態は不透明のままだ。大きな理由の１つは、大手企業を頂点にして広がる何層もの下請け構造の存在にある。複雑な請負契約を結びながら、末端の零細業者もふくめて、除染事業には膨大な数の企業が関わっている。
実際に除染事業を手がけている業者数は公表されていない。しかし、ロイターが情報公開法に基づき昨年８月に環境省から入手した資料を調べた結果、もっとも汚染がひどい１０市町村とその地域を通る常磐自動車道沿いで、７３３企業が除染作業にあたっていることがわかった。
公共事業への参加には国土交通省の建設業者審査で承認される必要があるが、それらの地域で除染に関わっている５６の下請け業者は、そのリストに名前がないことも明らかになった。
除染や廃棄物処理を推進する法的措置として、２０１１年８月３０日に議員立法による「放射性物質汚染対処特措法」が公布され、１２年１月１日から施行されている。しかし、厚生労働省によると、この法律は、除染作業などを行う業者の登録や審査を義務付けておらず、誰でも一夜にして下請け業者になることが可能だ。
さらに、福島県内のもっとも汚染がひどい地域での作業契約は環境省から作業員１人に対し１日１万円の危険手当が支払われるため、不法な派遣ビジネスを誘引しかねない状況にあるとも言える。
ロイターの調査では、環境省が業務を発注している企業のうち、５社については総務省での法人登録が確認できず、公表されている電話番号もウェブサイトもないうえ、所有者を示す基本的な企業情報も見つからなかった。信用情報機関である帝国データバンクにも、これらの企業の実態を示す記録は存在していない。
「一般企業として稼動していたのか、休眠会社なのか。その代表や取締役の経歴にも注目すべきだ」と帝国データバンク東京支社情報部の阿部成伸は企業実態の慎重な調査の必要性を指摘する。
だが、除染作業に関与している無数の中小、零細企業がどのように人材を調達し、業務の安全性や安定性をどう確保しているか、その監視や責任体制が徹底しているとは言いがたいのが現状だ。
主務官庁である環境省は、「労働関係の機関や警察と連絡しながら必要に応じてチェックしているが、元請け業者が除染工事という目的を達成するために、目的に沿った体制を責任をもって完了するというのが基本的な考え方」（水・大気環境局除染チーム、工藤喜史課長補佐）と話す。つまり、現場での作業管理は鹿島
そうした大手企業が除染現場などの状況を細かく把握できているかと言えば、現実はそうではない。何層もの下請け契約が介在しているため、末端に行けば行くほど実態は不透明になり、大手建設会社が直接に個々の仕事に関与できる状況になっていないためだ。
公共工事に詳しい法政大学教授で弁護士の五十嵐敬喜は、菅直人政権で内閣官房参与として初期の災害対応に奔走した。その経験をふまえ、除染作業のためにあわてて企業をかき集めた当初の経緯は、事態の緊急性を考えれば理解できる、という。しかし、今の段階では、不正入札など現場における悪質な行為を防ぐために、政府自らが監視を強化する必要があると指摘する。
「公共事業で（法務局）登録していない業者は絶対にだめだ。税金を使っているので、使い道をはっきりするということが必要」と五十嵐は言う。「確かに除染には緊急性がある。しかし、多くの下請けがあって中間搾取されているのは大問題。それはそれで監視すべきだ」。
＜先見えない除染事業＞
２０１１年３月の東日本大震災で東京電力
しかし、深刻な労働者不足や不当雇用に苛まれる除染作業が今後も順調に成果をあげるかどうかは未知数だ。環境省は昨年１２月２６日、もっとも汚染が深刻な地域での除染終了までには、２０１４年３月を目標にした当初の計画よりも２─３年は長くかかるだろうとの見通しを発表した。これらの地域からの避難生活を余儀なくされている多くの人々にとって、かつての生活を取り戻せる日はまだ近づいてはいない。
（文中、敬称略。年齢は取材当時のまま）
(取材／執筆：斎藤真理、Antoni Slodkowski, Kevin Krolicki、取材協力： ElenaJohansson, 河野芳生、松平陽子、井上ふみか、Ruairidh Villar, Sophie Knight、編集：北松克朗)
［仙台 ８日 ロイター］