だが「今年は半数以上のお父さんがプレゼントを貰えない」という、なんとも残念な調査結果を日本生命が発表した。ニッセイ基礎研究所では、この結果を招いた一端に、消費増税による物価の上昇など経済政策が影を落としている可能性があると指摘している。

日本生命では、父の日を前に毎年恒例でアンケートの調査を実施しているアンケートに対して、「プレゼントを贈る」と答えた人の割合が48.9%と、調査開始の2013年以来初めて過半数割れしたことがわかった。プレゼントを贈る人は年々減少しており、2013年の58%と比べて、約10ポイント減となっている。また、プレゼントの予算は3000〜5000円未満が35.4%で最多だった。

この結果について、ニッセイ基礎研究所の久我尚子准主任研究員は「アンケートを開始した2013年はアベノミクスによる円安・株高で企業業績が改善し残業代や臨時収入が増えた時期でした。しかし、その後消費増税を含めた物価が上昇し、家計の実収入が伸びない中個人消費は低迷が続いています。（中略）プレゼントにも影響しているのかもしれません」とのコメントを発表した。

贈る側・贈られる側共に欲しいものの1位は「食事・グルメ」だった。一方で、「手紙・メール・家族が描いた絵」のプレゼントは、贈られる側が過去にもらって嬉しかったもので1位（20.2%）、欲しいものの2位（13.8%）だったにもかかわらず、贈る側の予定としてはたった0.9%しか回答がなく、意識のギャップが見られた。

アンケートは5月1日〜26日、日本生命の契約者を対象にウェブサイト上で行われ、男女計1万973人が回答した。

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