ほとんど四半世紀前のことだが、京都にある大学の探検部員だった私は、仲間と6人で西アフリカのニジェールへ渡り、サハラ砂漠南縁の「サヘル」と呼ばれる乾燥帯に暮らす遊牧民の生活に密着する計画を立てた。1年近い準備の末、1991年2月1日に出発する予定だったのだが、出発まで半月を残すだけとなった1月17日、多国籍軍によるイラク空爆が始まった。湾岸戦争である。戦争の舞台はサダム・フセインのイラクと、フセインが前年の8月に侵攻していたクウェートだった。周辺国のイスラエル、サウジアラビア、バーレーンに対しては、イラク軍による若干の攻撃があった。
「イスラム圏は危ないのでは？」
予定通り出発するつもりでいたところ、出発直前になって、大学の教職員、そして学生の間からも、私たちに渡航自粛を求める声が出始めた。渡航計画は大学公認の部活動の一環であり、大学が渡航を認めないのであれば、渡航を中止するか退部して個人の資格で行くしか道がなくなる。
そもそも私たちは、イラクに行こうとしていたのではなかった。多国籍軍には30以上の国が名を連ねており、ニジェールはそのうちの1国ではあったが、多国籍軍の主力は言わずもがな米軍であり、ニジェールの参加は形式的なものだった。出発前にニジェール側の協力者や首都ニアメの在留邦人に電話で開戦後の現地情勢を尋ねたが、当地は平穏そのものであり、湾岸戦争など別世界の話のようだという答えだった。しかし、そうやって説得を試みても、出発反対派は「危ないのではないか」と一様に不安な表情を見せるのだった。
湾岸戦争の戦場となるイラクの首都バグダッドとニジェールの首都ニアメとを結ぶ直線距離は約4800キロである。一方、バグダッドとロンドンの直線距離は約4100キロで、こちらの方が、戦場に近いと言えば近い。だが、湾岸戦争開戦後にロンドンに渡航する日本人は大勢いるのに、彼らの渡航は問題視されていない。なぜ、行き先がアフリカのニジェールだと、湾岸戦争を理由に渡航自粛しなければならないのか。
こんな風に考えることもできる。東京とタイの首都バンコクの直線距離は約4600キロであり、ニジェールとイラクの距離よりも少し短い。もし今、タイで軍事クーデターがあったという理由で日本への渡航を「危ない」といって取りやめる外国人がいたら、私たち日本人はどう思うだろうか。そんな渡航自粛は、合理的判断と言えるだろうか。
要するに、イラクでの戦争でニジェールへの渡航を自粛しなければならない合理的な理由とは何なのか。そうやって説得すると、大抵は沈黙したのだが、だからと言って気持ちよく渡航賛成に転じてもらえるわけではないのが、この種の問題の難しいところである。「イラクもニジェールも同じイスラム教の国であり、親米国の日本人が行くと、テロの標的にされる可能性があるのではないか」という別の理由を持ち出して、渡航に反対する人が出てくるのである。
イスラム世界が決して一枚岩ではないことくらい、ある程度教養のある人には常識ではないか。そんなことも知らないのか、と言いたいところだったが、相手の感情を害すれば、かえって態度を硬化させる結果になりかねないので、そこはグッとこらえた。ただ、先述した通り、ニジェールは多国籍軍側なのだ。いろいろ理由を並べるのなら、せめて、そういう事実関係を調べてからにして欲しいと思ったことを覚えている。
知的作業の放棄
それやこれやで大変だったが、1つ1つ事実を積み上げて説得していくと、多くの人は渡航に理解を示し、結局予定通り出発することができた。現地へ行ってみれば、案の定、5000キロ離れた戦場とは関係のない、いつものニジェールがあり、出発間際の大学での騒動を話すと多くの人に笑われた。しかし、大学には、最後の最後まで出発に反対した人も少なからずいたのである。
彼らが共通して発した言葉は1つ。「アフリカでは、何が起こるか分からない」であった。そう、今こうやって書斎で原稿を書いていても「何が起こるか」は誰にも分からない。本棚から本が落ちてきて頭にあたる可能性を完全に否定することはできない。では、書斎を出てリビングに移ったら安全なのだろうか。そんなことはない。今度は壁の絵が落ちてきて頭にあたるかもしれない。つまりはどこにいても、したがって日本にいてもニジェールにいても、「何が起こるか分からない」のは原理的に同じなのである。
人間は誰も未来を予測できないから、可能な限り事実を集め、落ち着いてそれらを分析し、蓋然性を探り当てながら次の行動を選択していくしかない。「何が起こるか分からない」という言葉は、そうした知的作業の放棄であり、その根底には「とにかく中東やアフリカは危なそうだ」という無知に基づく偏見、日本から遠い国々を十把一絡げに括る心理があるのだろう。当時の私はそんなことを考えた。
「渡航自粛」の経済的損失
昔話を蒸し返したのは、リベリア、シエラレオネ、ギニアの西アフリカ3カ国で流行しているエボラ出血熱を巡る世界的な「渡航自粛」のニュースを聞いたからだ。
エボラ出血熱の感染者は米国やスペインでも確認されたが、いずれも流行地へ渡航した少数の人々とそこから医療従事者への2次感染であり、現在のところ、感染拡大は西アフリカ3カ国に限定されている。エボラ・ウイルスは患者の血液など体液に直接触れることで感染する性質のため、飛沫感染で拡散するインフルエンザなどのような地球規模の感染拡大は起こりにくいからだ。
しかし、著名な開発経済学者で、世界銀行専務理事として勤務した経験もあるナイジェリアのオコンジョ・イウェアラ財務大臣が先日、英紙フィナンシャル・タイムズ主催のシンポジウムで紹介していたエピソードは、広大なアフリカ大陸をネガティブ・イメージで十把一絡げに括る考え方が相変わらず根強いことを改めて教えてくれた。同大臣によると、南アフリカやエチオピアで開催予定だった国際会議が「エボラ発生地であるアフリカへの渡航自粛」を理由に中止された実例があるという。
南ア、エチオピアともに今回の流行地の西アフリカ3カ国から直線距離で5000キロ以上離れており、流行地の3カ国との間の人の往来は、現時点では極めて限られている。アジアに置き換えれば、インドネシアやマレーシアの一部地域で病気が流行しているとの理由で、日本への渡航が自粛されたというのに等しい話かもしれない。同大臣は、今回のエボラの流行がアフリカ全体の問題であるかのように認識されてしまうことで、アフリカ経済全体に悪影響を及ぼすことを強く懸念していた。
現にロンドンの株式市場では10月7、8の両日、アフリカへの渡航自粛の動きが強まるとの観測が広がり、航空、旅行関連企業の株価が下落している。世界銀行のキム総裁は、これ以上の感染拡大があれば、2015年末までに326億ドルの経済的損失があるとの試算結果を示した。流行している国の経済が影響を被るのはやむを得ないが、それをはるかに上回る規模の影響が「渡航自粛」によって生じそうなのである。
政情不安、テロ、感染症などのリスクが先進国以上の高い確率でサブサハラ・アフリカ諸国に存在すること自体は事実であり、これに備えを怠らないことの重要性は論を俟たない。だが、それは事実の丹念な収集と、冷静な分析に基づくべきであり、「アフリカは何やら危なそうだ」という十年一日の如き漠たるイメージに振り回されるべきではない。問われているのは落ち着いた、バランス感覚に富んだ判断力の有無である。
白戸圭一
三井物産戦略研究所国際情報部 中東・アフリカ室主任研究員。1970年埼玉県生れ。95年立命館大学大学院国際関係研究科修士課程修了。同年毎日新聞社入社。鹿児島支局、福岡総局、外信部を経て、2004年から08年までヨハネスブルク特派員。ワシントン特派員を最後に2014年3月末で退社。著書に『ルポ 資源大陸アフリカ』（東洋経済新報社、日本ジャーナリスト会議賞）、共著に『新生南アフリカと日本』『南アフリカと民主化』（ともに勁草書房）など。
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（2014年10月17日フォーサイトより転載）