コンサルティング業界で採用が活発化している。そこで今回は、編集部でコンサルティングファーム10社をセレクトして紹介。どの企業も「総合系」「戦略系」「シンクタンク」といった各領域を牽引する、リーディングカンパニーばかりだ。
国内のコンサルティング市場は拡大の一途をたどる
コンサルティング需要は膨らみ、国内市場は拡大を続けている ―― 2017年に3921億円（前年比8.2%増）だったビジネスコンサルティング市場は、2022年には5612億円へ拡大するという予測も立つ(*)。
その大きな要因の一つが「グローバル化」だ。好景況の下、あらゆる領域の法人企業が、新規事業開発や海外進出を積極的に進めている。それに伴い、グローバル関連プロジェクトや海外M&A、また海外グループ会社を含めた全社的な業務改革・改善のプロジェクトが生まれているという状況だ。
また、各領域で進むデジタル化・デジタル戦略も、コンサルティング需要が高まる大きな理由だ。実際に、国内企業におけるデジタル関連プロジェクトへの投資は、今後拡大するという見通しも。ビジネス拡大・成長に向け「グローバル化」「デジタル化」を急ぐクライアントから、多くのニーズが寄せられているのだ。
こういった中、コンサルティングファーム各社は積極的な人材獲得を進める。編集部がセレクトした10社を、各ファームの特徴ごとに分類して見ていこう。
総合系コンサルティングファーム
「金融」「製造」「官公庁」など様々なインダストリーのクライアントに対して、戦略策定から業務・IT・組織人事・財務といった部分まで、総合的にコンサルティングを手がけるのが特徴。ここでは、数千人単位のコンサルタントが在籍する大手ファームをピックアップする。
アクセンチュア
デジタル本部、金融サービス本部、素材・エネルギー本部などで募集を行っていた。「戦略・経営コンサルタント」「クラウド・セキュリティ戦略コンサルタント」など、複数ポジションの求人が見受けられる。
PwCコンサル
金融や自動車産業を担当する戦略コンサルタントを募集。また、HRテクノロジーコンサルタント、リスクコンサルタント、SAPコンサルタントといったポジションも見受けられた。
デロイトトーマツコンサルティング
戦略コンサルタント、ITコンサルタント、組織・人事コンサルなど、複数のポジションを募集していた。中には、マネジャーのポジションを求める求人もあった。
日本アイ・ビー・エム
戦略コンサルタントを募集中。さらにSalesforceコンサルタント、SAPコンサルタントといった専門職の募集も行っている。
戦略系コンサルティングファーム
大手グローバルカンパニーがクライアントの中心となっており、経営戦略の策定からM&A戦略・統合戦略、新興国進出戦略など、戦略面を中心にコンサルティングを行うのが特徴。その多くが外資系企業で、世界にオフィスを構えるファームも少なくない。
ボストン・コンサルティング・グループ
戦略コンサルタント、組織・人事コンサルタントのポジションを募集中。特に組織・人事コンサルタントはアジア・ヨーロッパなど海外勤務も可能なようだ。
ローランド・ベルガー
戦略コンサルタントを複数ポジション募集中。中には、未経験者を歓迎する求人もあった。
シンクタンク
民間企業に向けたコンサルティングに加え、官公庁向けのリサーチ業務、政策提言など、幅広い業務領域をカバーする。
三菱総合研究所
金融、ヘルスケア、環境・エネルギー…さまざまなテーマにおいてコンサルタント募集が行なわれていた。政府に対するコンサルティングを実施していくこともあるようだ。
野村総合研究所
製造業、メディア、公共社会システムなど、多岐に渡るテーマでコンサルタント募集が行なわれていた。事業会社などで培った知見なども活かせる環境にあるようだ。
ミドルマーケット（中堅・中小企業）向けコンサルファーム
中堅・中小企業を中心に、経営計画の立案支援や事業再生・継承、M&Aといったコンサルティングを行う。企業の後継者不足や廃業が問題になっている今、ニーズも増加中。
船井総合研究所
クライアントの約9割が中小企業の経営者。経営コンサルタントや財務・会計コンサルタント、M&Aアドバイザリーを募集していた。
山田コンサルティンググループ
「事業承継」「財産承継」という切り口から中堅・中小企業の課題解決を行うコンサルティング会社。AMBIでは事業継承コンサルタントを複数ポジション募集していた。いずれの求人も「コンサルティング経験」は必ずしも求められていなかったのが特徴的だ。
コンサルティング未経験から挑戦できる求人も少なくない。求人票だけで応募を判断するのが難しい場合も、まずは興味ありのボタンを押すことで「合格可能性」が届く。自身のスキルとのマッチングを確認する上でも、まずは興味ありボタンをおすすめしたい。