バルセロナの目抜き通りで22歳のイスラム過激派の男が白ワゴン車を暴走させ、百数十人の死傷者を出した事件から1週間。ランブラス通りで13人の犠牲者が亡くなった場所には、ロウソク、ぬいぐるみや花束、犠牲者への追悼メッセージが地面を埋め尽くし、通り過ぎる人々が立ち止まって祈りを捧げている。アラビア語で書かれたメッセージを持ち、深く頭を垂れて祈るイスラム教徒の姿も少なくない。
しかしその場所を除いて、バルセロナの街はまるで何事もなかったように日常に戻った。アイスクリームを食べながら散歩する観光客、テラスで楽しそうに食事をする人々――観光客も減った様子がなく、カタルーニャ広場とランブラス通りの人混みも変わらない。街も人間と同じように傷を受け、カサブタを作って、やがて再生していくものだが、この街の回復は、私が滞在したフランス、イギリスやベルギーと比べて驚くほど早く感じられる。
その理由の1つには、テロ発生の30秒後には到着して、迅速な対応を行ったといわれるカタルーニャ州警察に寄せる、人々の深い信頼がある。これまで世界の表舞台に出て、記者会見を行うことなどなかったカタルーニャ州警察のトラペロ本部長は、緊急事態の中でも落ち着いて捜査の指揮を執り、被害者や家族へ気を配り、移民への偏見を広げないような思慮深い発言を重ねて、一躍時のヒーローとなった。刻々と変化する状況をカタルーニャ語、スペイン語、英語で一般人に伝えた州警察のツイッターのフォローは、事件直後から2倍に伸びた。21日に容疑者射殺を報告して市民の協力に感謝すると、「素晴らしい仕事をありがとう」「見事なコミュニケーションに感謝」「あなたたちは誇りだ」「永遠のヒーロー」と惜しみない賛辞が市民から贈られた。
「独立できると証明」
事件解決には実際はスペイン警察、そしてバスク警察なども協力したわけだが、人々の強い愛と結束はカタルーニャ州警察に集中している。実は今回のテロ事件は、10月1日に予定されているスペインからのカタルーニャ独立を問う住民投票まで、あと12週間というタイミングで起きた。「独立」をするならば、カタルーニャがはたして「国民」の治安を守っていける力があるのか、当然のことながら警察の力量が問われる。
10月1日の住民投票（Octubre)のOを取り、当地では「1−0」と呼ばれる）を発表したカタルーニャ州知事に対して、スペイン側は憲法違反だと強硬に反対。スコットランド独立住民投票の際のイギリスと違い、対話すら拒む状況だった。1−0へのロードマップの中、スペインのラホイ首相とカタルーニャ州プッチダモン首相の関係は、テロが起きるまで緊張のピークに達していた。
スペイン憲法155条では、自治州が国家の統一を阻害していると判断されると、上院での過半数の賛成をもって、自治州の機能を停止できる。また「州民の権利と社会保障を守る」という名目で、州の公的機関や州警察をスペイン中央政府の管轄に移管することも可能だ。カタルーニャが1-Oを強行すれば、スペインのラホイ首相がカタルーニャ自治州の機能を停止し、州警察などを中央に移管する強行策にでることもありうると見られていただけに、今回活躍した「カタルーニャ州警察」に地元の人々が向ける郷土愛は強い。
スペインの主要メディアである『El Pais』紙は事件直後、「このテロ攻撃は、カタルーニャが現実に引き戻されて目を覚ますモーニングコールになるだろう」という論説を載せたが、日を追うにつれ、ドイツ紙『フランクフルター・アルゲマイネ』の「小国カタルーニャは、ほんの数日で、まるで独立国家のように危険な状態を掌握した」や、米紙『ウォール・ストリート・ジャーナル』の「カタルーニャ州政府は中央政府の存在感を弱め、独立できると証明してみせた」といった論調も続くようになった。
住民投票への影響は
バルセロナオリンピックの成功が未だに語り継がれるように、カタルーニャの人々が1つの目的に向かって団結したときの応用力と機動力は高い。今回も事件直後、交通機関が麻痺したときにタクシーが無償で人々の交通手段になったり、観光局が観光客に無償の宿泊を手配したり、図書館が即断で避難所を作るなど、エピソードに事欠かない。 非常時への見事な対応が、カタルーニャの人々に自信を与えたことは確かである。しかし過去の現地紙の世論調査でも、独立を望む声が50％を超えたことはなく、今回の事件が一気に独立へのはずみになるとも考えにくい。
カタルーニャではすでに2014年に、「非公式」という形でスペインからの独立の是非を問う住民投票が行われている。独立賛成が8割を占めたと言われるが、投票率は35％程度で全住民の民意を反映したわけではなかった。しかし今年3月、当時のマス州首相が住民投票を強行したことで、憲法に違反し、「行政機関への不服従」などの罪で公民権停止2年の有罪判決を受けると、急進的な独立賛成派ではなかったカタルーニャ人の間でさえ、「自分たちの意向を聞こうとさえしない」と不満が高まった。
ラホイ・スペイン首相、プッチダモン・カタルーニャ州首相が、テロへの闘いに向けてがっちりと握手を交わし、肩を並べて記者会見する姿――。8月17日以前には考えられなかったこの光景が、O-1にどのような影響をもたらすのか。ワゴン車を暴走させたイスラム過激派の若者は、おそらく意図しなかったであろう、歴史を左右しかねない大きな試金石を、この土地に落としたのである。
大野ゆり子 エッセイスト。上智大学卒業。独カールスルーエ大学で修士号取得（美術史、ドイツ現代史）。読売新聞記者、新潮社編集者として「フォーサイト」創刊に立ち会ったのち、指揮者大野和士氏と結婚。クロアチア、イタリア、ドイツ、ベルギー、フランスの各国で生活し、現在、ブリュッセルとバルセロナに拠点を置く。