月曜日からアップル（ティッカーシンボル：AAPL）の株価がこれまでの7分の1で取引されます。既にアップル株を持っている投資家にとっては、株価は下がるけど、保有株数は逆に7倍に増えるので、資産の価値が変わることはありません。

アップルの金曜日の引け値は$645.57でした。その数字を7で割ると、月曜日の寄付きの予想値段は$92.22となります。

株式分割は理論上、企業価値には影響を与えません。

株価そのものが小さくなるので、買いやすくなるのでは？　という指摘は、確かにそうです。

しかし最近はネット証券など、株式取引の電算処理化が進んでおり、昔のように単位株（＝ラウンドロット→アメリカの場合、通常100株）でなくては委託手数料がベラボーに高くなるというようなコミッション料率を設定している証券会社は少なくなりました。

従って（アップルを買おうと思うと、投資資金が足らないから端株にならざるを得ない。それならやめておこう）と考える投資家は、もうあまり居ないのです。

だから単純株価が小さくなることで小口需要が増えるというのは、それほど重要なファクターではないと思います。

アップルの新しい株価（＝$92.22）はアメリカの典型的な株価により近づくことを意味し、それは単純株価平均指数であるダウ工業株価平均指数にアップルが採用される可能性がぐっと高まることを意味します。

ただアップルがダウ工業株価平均指数に採用されたからといって、それが新しい「インデックス買い」を誘発する可能性は低いです。

なぜならアメリカの機関投資家の大半はS&P500指数やMSCIをベンチマークとしているからです。

若しアップルがダウ工業株価平均指数に採用されれば、代わりにシスコ（CSCO）が同指数から弾き出される可能性もあります。

(2014年6月7日「Market Hack」より転載)