日々、いろんな海外メディアの情報を追っているのですが、改めて日本におけるメディア関連データで気になるものを足下から整理しようと思い、調べてみました。
1. スマートフォンの所有率
昨年の時点でガラケーの所有率をスマホが上回っていたようですが、今年はさらに差が広がっていますね。特に女子学生（85.2%）、男子学生（78.3%）のスマートフォン所有率が高いとのことです。タブレットもじわじわ増えています。
2. スマートフォン加入者数
総務省によれば、日本にはインターネット利用者数が9652万人いるようです。また、IDC Japanの2013年～2017年の国内スマートフォン加入者数予測によれば、2014年には6277万人に、2015年には約7000万人がスマホを持つことになりそうです。
3. スマートフォンの利用場所とシーン
ヤフーの「スマートフォン利用者の動向調査2013」（N=2064）では、99.0%が「自宅」、「外出先」が78.8%、「職場・学校」が74.8%となっています。また、情報収集のきっかけは「スマートフォンで見かけた記事・広告」が半数以上だそう。
利用シーンについては、「ちょっとした趣味や習慣、空き時間や気分転換したいとき」が79.4%、「何か新しいニュース・情報がないかチェックするとき」が69.3%、「最近気になっている商品・サービスについての情報を得たいとき」が62.2%となっており、すきま時間での利用となっています。
すきま時間に関してはオウチーノ総研というところが「スキマ時間の過ごし方」実態調査（N=412）を実施しています。通勤電車での過ごし方の第1位は「睡眠をとる」（3位がニュースサイトを見る）とのこと。また、電車で新聞を読む人が、40代は6.3%、30代は4.7%、20代は2.2%というのもなんとも象徴的なデータもあります。
4. スマートフォンでのオンライン動画視聴
博報堂DYグループ・スマートデバイス・ビジネスセンター、「全国スマートフォンユーザー1000人定期調査」によれば、スマートフォンでの動画視聴経験は8割以上であり、1日平均視聴は34分とのことです。
そのほか興味深いデータもいくつか示されています。
・スマートフォンユーザーの約半数が、「週1日以上」スマートフォンで動画を視聴
・10代では、4割以上が「ほぼ毎日」視聴
・「すきま時間」や「移動中」などの時間を使った「短時間」の視聴スタイルが特徴的
VineやMixChannelなども流行っていますし、今後も伸びていく分野なのかなという印象を受けます。
5. インターネットの利用目的
スマホから話題がはずれますが、インターネット利用の目的はどんなものが多いのでしょうか。総務省によれば、家庭内からの利用では、「電子メールの受発信」が63.2％、「ホームページ（ウェブ）・ブログの閲覧」（62.6％）、「商品・サービスの購入・取引」（56.9％）という順番となっています。SNSへの参加やデジタルコンテンツの入手、メルマガの受信なども非常に低いのですね。
6. コンテンツ関連支出
平成24年の家計のコンテンツ関連の年間支出総額は、8万567円という数字が残っています。なかでも、書籍・他の印刷物が4万4,339円と最も大きいものの、額としては年々減少トレンドにあります。音楽・映像の録音済みメディアも減少。
一方で、映画・演劇、放送受信料、テレビゲームは上昇しています。このような上昇傾向にある分野におけるウェブ活用や、逆に減少傾向にある分野のウェブへの置き換えなどはどんどん進んでいくのでしょうか。
7. SNS利用動向
SNS利用者は、2013年に4965万人（普及率52％）、2015年末には6321万人（普及率65.3％）との予測が出ています。
SNSの大半は無料登録できることから複数のSNSに登録を行う利用者も多く、国内における登録総数は重複登録分も含めると2012年末で2億2,000万件を超える。したがってSNS利用者1人あたり平均で4.5件のSNSに登録していることになる。
また、どのSNSを利用しているのかというと、フェイスブックやツイッターはスマホでもPCのどちらでもユーザーが多くいることが分かりました。しかし、スマホだけで見たときには、LINEが54％でトップとなっています。
8. キュレーション市場
ニュースやコマースなどを含めたキュレーション市場は2014年度における市場規模推計（事業者売上高ベース）は178億6000万円とのこと（2012年度は60億円）。2017年度には395億3000万円と予測され、まだまだ伸びそうです。
キュレーション型ECサービスは、2012年度から 2017年度までの年平均成長率が70.7%と、この分野で最も高い予測が出ています。スマホ保有率や所有数の成長に基づく、コンテンツ消費やコマースの拡大によって、ますます広がる市場になりそうです。
先日のDeNAによるiemoとMERY買収に際して、現代ビジネスでDeNA守安社長インタビューをおこないましたが、あくまでメディアを育てた先にはプラットフォームとして産業構造に変革をもたらすとのことでした。となると、さらに市場は広がっていくような気がします。
9. 新聞の発行部数と世帯数の推移
2007年と2013年を比べてみるだけでも明らかな変化が見てとれます。この期間、600万部減、特にスポーツ紙の減少ぶりがすごいですね。夕刊もなかなか厳しそうな数字となっています。
一方、世帯数が増えているため、1世帯あたりの部数は減っており、1部を割っている状況です。これらの減少している数字は、上の世代が抜けていくのに比例してしばらくは進んでいくのでしょう。
10. 新聞・通信各社の電子・電波メディア参入状況
さすがにどの新聞社もウェブでの発信はしていますが、SNS活用はだいぶ遅れている模様。外部へのコンテンツ提供も半分程度の数字となっています。一方でなにかしらのデータベースをもっているのは新聞社の強みだと感じます。
新聞については最近でも興味深いデータがいくつかでていますので、ご共有まで。
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以上、10個ほどのくくりでデータを紹介してみました。調べているなかでいくつか再認識と新発見があったので、引き続きデータを押さえていきたいです。時間があれば、海外メディアの現状に迫るデータ・統計まとめもできたらと思います。
（2014年10月14日「メディアの輪郭」より転載）