アメリカの大手民間調査機関ピューリサーチセンターが世界40カ国で実施した最新の世論調査の結果によると、回答者の全体の54%が「地球の気候変動が極めて深刻な問題」と答えた。
国別では、ブラジルの回答者の86%が「気候変動は極めて深刻な問題」と答え、トップとなった。同国はこれまで、アマゾン川流域の熱帯雨林が大規模な干ばつに見舞われてきた。このほか、チリが77%、ペルーが75%、ベネズエラが72%と、南米諸国が気候変動への強い懸念を示した。インドも76%の回答者が「気候変動は極めて深刻な問題」と答えた。
Advertisement
一方、北京などで大気汚染が目立つ中国は40カ国中、最低の18%にとどまった。日本とアメリカはともに45%。ドイツとイタリアは55%だった。
【関連記事】
ハフィントンポスト日本版はTwitterでも情報発信しています。@HuffPostJapan をフォロー