パイオニアがAV機器事業を売却、オンキヨーと共同運営へ

［東京　２４日　ロイター］ - パイオニア

オンキヨーとは、赤字が続くＡＶ機器事業を共同運営して収益改善を目指す。売却金額やスキームなど詳細を詰め、８月末の最終合意を目指す。

パイオニアは昨年７月、ＤＪ機器を除くＡＶ機器事業を分社化。ブランド力のあるＤＪ事業を本体に残す一方で、ミニコンポ、ＤＶＤ、ブルーレイディスク、ホームシアターシステムなど、苦戦するＡＶ機器事業を別会社化し、売却先を探していた。

同日、ＡＶ機器事業の売却で基本合意したのは、（１）投資ファンドのベアリング・プライベート・エクイティ・アジア（本社：香港）が５１％を取得する、（２）残り４９％の一部をオンキヨーが出資するーーの２点。今後、資産査定に入り、８月末までに売却金額とパイオニア、オンキヨーの出資比率を詰める。

パイオニアの２０１４年３月期の連結売上高４９８１億円のうち、ＤＪ事業を含むホームエレクトロニクス事業は１０８０億円。このうち、今回、過半数を売却するＡＶ機器事業の売上高は７００億円前後で赤字が継続している。

ＡＶ機器事業は、連結グループから外した後も「パイオニア」のブランドを継続使用する方針。競合関係にあるオンキヨーと設計開発・製造・物流・サービスを共通化し、連携して赤字脱却を目指していく。

オンキヨーの２０１４年３月期の連結売上高は３６０億円で、営業利益は２．９億円。ミニコンポやスピーカーシステムなどパイオニアと競合する製品がほとんどだが、パイオニア子会社への出資で規模拡大による効率化を図っていく。

パイオニアは既にカーナビなど自動車用事業に経営資源をシフトしている。１４年３月期のカーエレクトロニクス事業の売上高は３４８１億円で、今後の新規投資も自動車関係に集中する。

(村井令二　編集：山川薫)