日銀が５日発表した６月の「生活意識に関するアンケート調査」（第５４回）によると、１年後の物価について「上がる」との回答が８０．２％と前回３月調査の７４．２％から上昇した。これは原油価格が高騰していた２００８年９月調査（８１．２％）以来で、家計の先行き物価上昇予想が拡大している。
１年後の上昇率見通しは平均でプラス５．１％となり、０８年１２月調査（５．７％）以来の高水準となった。
同調査は満２０歳以上の個人４０００人を対象に５月１０日─６月５日に実施され、２２７３人が回答。１年後の物価を現在と比べた質問には「かなり上がる」との回答が１７．３％となり、０８年９月調査（２５．２％）以来の水準に上昇。「少し上がる」を加えた「上がる」との見通しも８０．２％と２００８年の原油価格高騰時に匹敵する高さとなっている。消費税率引き上げの影響を除いた１年後の物価上昇率は平均でプラス５．１％となり、前回の同４．０％から上昇。中央値は同３．０％と前回調査と同水準だった。
現在の物価に対する調査でも「上がった」との回答が５０．５％となり、前回の４６．６％から上昇。「かなり下がった」との回答は０．２％と調査開始以来の最低水準に並んだ。１年前と比べた現在の物価上昇率は平均がプラス３．１％となり、前回の同２．６％から上昇。中央値も同１．０％と前回の同０．２％から上がった。
景況感も大きく改善。現在の景気が１年前より「良くなった」と答えた人の割合から、「悪くなった」と答えた人の割合を差し引いた景況感指数（ＤＩ）はマイナス４．８％となり、前回調査に比べて１７．８ポイント改善。０６年６月調査以来の高水準となった。１年後についてもプラス７．５％と過去最高を更新した。
日銀は２年程度で２％の物価安定目標を達成するため、今年４月に大規模にマネタリーベースを供給する異次元緩和を導入した。実現には家計や企業などの期待に働きかけることも重要と位置づけており、同アンケートなどによる家計の物価見通しの変化が注目されている。
(伊藤純夫）
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［東京 ５日 ロイター］