今年の正月三が日は好天に恵まれたところも多く、神社やお寺を参詣して１年の幸せを祈願した人も多いことだろう。参拝の際に投げ入れる賽銭は、1円玉から1万円札までさまざまだ。
東京･港区の愛宕神社では、2014年から新年の特定日に電子賽銭箱を設置しているという。参拝者は金額を入力し、電子マネーで決済すると、同金額が同神社に奉納される仕組みだ。
キャッシュレス化が進展している現代社会では、SuicaやPASMOなどの交通系電子マネーの普及により、切符を現金で買うことは少なくなった。コンビニなどでの支払い、自販機利用も電子マネーを使う機会が増えた。
ネット通販の拡大はクレジットカードの決済を増やし、自動車税などをカードで支払える行政サービスも始まり、ますます便利なキャッシュレス時代を迎えている。
中国では自販機のスマホ決済が広がり、自販機の設置が急速に進んでいるという。
これまで中国の自販機は、紙幣が詰まるなどのトラブルが多発し、内蔵する現金のセキュリティ問題も障壁となり、あまり普及してこなかったそうだ。確かにかつて中国に出張した時、お釣りにもらった紙幣の状態があまりにひどかったことを記憶している。
一方、日本でお札が損傷して自販機が使えないとか、｢自販機荒らし｣が問題になることは少ない。日本全国には、2015年末現在で374万台の自販機があり、４兆7,389億円の売上げがあるそうだ(*1)。
日本のあちこちの街角に自販機という｢小さな金庫｣があるのは、日本社会の安全性の証左だと報じた海外メディアもあった。しかし、それは日本が電子決済を普及しなくてよい理由にはならないだろう。
日本にはＡＴＭ(現金自動預け払い機)が10万台以上あり、多くのコンビニ店舗にも設置されている。それほど日常生活で現金を必要とする機会が多いのだろう。
街のなかには小さなコインパーキングが急増しているが、相変わらず現金による料金精算が多い。高額紙幣が使えなかったり、手持ちの小銭がなかったり、紙幣の読み取りエラーが発生したりと、不便を感じることも多々ある。
電子決済が進み、現金を持ち歩く必要のないキャッシュレス社会の暮らしは便利で安全だ。今後は、グローバルに電子決済ができるビットコインのような仮想通貨も普及するだろう。
2020年東京五輪･パラリンピックを控え、訪日客4000万人を目標に掲げるわが国は、一層キャッシュレス社会の実現に向けた取り組みが必要だ。
給与の銀行振り込みの普及で夫の存在感は薄くなったが、お年玉もスマホ決済になるとますます父親の影は薄くなるかもしれない･･･。
(*1) (一般社団法人)日本自動販売機工業会｢インフォメーション館｣自販機データより
関連レポート
(2017年1月10日「研究員の眼」より転載)
株式会社ニッセイ基礎研究所
社会研究部 主任研究員